※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
セコムは14日、重要施設などに侵入する不審なドローンを検知するための新システム「セコム・ドローン検知システム」の販売開始に伴って、製品のデモンストレーションを兼ねた記者発表会を行った。
前回、大きな注目を浴びた「ドローン」の展示は「CES 2016」でも健在だった。なかでもパロットが展示した全翼機型ドローンの試作機「Disco」の存在感が一際異彩を放っていた。
ドローンの大手メーカー「DJI」の正規代理店セキドは、ドローン導入を検討している人に向けた無料体験会「NEW PILOT EXPERIENCE」を横浜市金沢産業振興センターで29日に開催する。
1月4日（北米時間）、米国ラスベガスでは世界最大の家庭用電化製品の展示会「CES 2016」の開幕前々夜祭とも言える「CESアンヴェールド・ラスベガス」が開催された。会場はマンダレイベイホテル。
ドローン検定協会は、ドローン操縦に必要な知識をまとめた「ドローンの教科書」の販売を開始した。同協会の公式サイトでの販売価格は2200円（税別）。
ドローン販売大手のDJI JAPANは24日、 三井住友海上火災保険と提携し「ドローン賠償責任保険」の販売を開始。あわせて、事前の飛行許可が必要とされる飛行エリアのマップを、サイトで公開した。
DJI JAPANは17日、静岡県焼津市災害対策本部が災害対策用に同社の無人航空機（UAV）「Phantom 3 Professional」を導入したことを発表した。
リクルートテクノロジーズは17日、ITエンジニアを対象に実施した、ITワードに関する調査の結果を「2015年注目ITワードランキング」「2016年の流行予測ランキング」として発表した。調査時期は12月4日～6日で、530名から回答を得た。
政府は15日、総理官邸で第18回国家戦略特別区域諮問会議を開催。医薬品などのドローンによる宅配を実証する千葉市などを、新たに特区の対象とした。
ユビキタスとマゼランシステムズジャパンは14日、業務提携に合意したことを発表した。「クラウドを活用した高精度位置測位ソリューション」の実現を目的としている。
無人航空機（UAV）／ドローン事業を展開するDJIは10日、空撮向け赤外線画像技術の開発で、FLIR Systems社との協業を発表した。新製品を空撮赤外線画像ソリューション「Zenmuse XT」として、2016年第一四半期に発売する。
セコムは11日、自律型飛行監視ロボットを活用したサービス「セコムドローン」の提供を発表した。改正航空法の施行に伴う承認取得が10日に完了したことによるサービスインとなる。
ドローンのレンタルサービス「レンタルドローン.JP」を展開するトラストは7日、ドローン専門の情報サイト「Japan Drone Media.JP」を開設した。
ホットプロシードは、2日～5日にかけて東京ビッグサイトで開催されている「2015国際ロボット展」の福岡県ロボット・システム産業振興会議ブースにて、行方不明になったドローンを、別のドローンを使って捜索する「サーチドローン」の展示を行っていた。
日本初となる本格的なドローンレースイベント「ドローンインパクトチャレンジ2015」が、7日に千葉県香取市で開催された。
ドローン関連事業を手掛けるCLUEは9日、ドローン用のデータ管理クラウドサービス「DroneCloud」の提供を開始した。利用料は月9800円から。対応ブラウザはChrome、Safari、Firefox。
■航空法の改正や政府の規制緩和方針表明で広がるドローン活用の可能性
トラストは、ホビードローンをレンタルする「レンタルドローン.JP」を10月27日にする。先行してサービスサイトをオープンした。
理経は、東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'15」にて、ドローン音響検知システム「DroneShield」をはじめとする、セキュリティ関連製品の展示を行った。
モトローラ・ソリューションズは東京ビッグサイトで開催されていた「テロ対策特殊装備展'15」にて、同社がパートナー契約を結ぶCyPhy Works Inc.製ドローン「PARC」を展示した。
長野県諏訪市で開催中の「諏訪圏工業メッセ」において15日、諏訪産業集積研究センター（SIARC）は諏訪東京理科大学の市川純章准教授を講師に、「諏訪圏工業の潜在的可能性／ロボット技術活用の展望」と題した講演を実施した。
ナイルワークスは16日まで幕張メッセで開催中の「第2回 国際次世代農業EXPO」にて、専用オペレーターが不要な完全自動飛行型の農薬散布マルチコプターを展示していた。
ALSOKは東京ビッグサイトで16日まで開催されている「危機管理産業展2015」にて、最新機器を駆使して効率的に要注意人物や部外者の検知などを行う「ALSOKハイパーセキュリティガード」のデモ展示を行った。
エンルートと日本電業工作が共同で、ドローン向けのワイヤレス充電システムの実用化に向けた共同開発を進めると発表した。受電装置は約30gで、小型ドローンへの搭載にも対応する。
