在宅勤務続きの人も会社に出勤する人も、今やIT機器の進化に伴い、どこでも仕事ができる環境ができつつあります。
テレワークも続くとリフレッシュしたい
こんにちは、はるなです。
ビジネスにおける「電話」のあり方が変化しつつあるなか、契約者数を大きく伸ばしているのが、電話代行サービス「fondesk」だ。同サービスの躍進から、電話対応業務に今求められているものを考えた。
Web会議で部屋の中を見られたくないときに役立つ仮想背景。主要Web会議ツールの仮想背景対応状況と設定方法に加え、標準機能で背景を変更できない場合に重宝する「Snap Camera」の使い方を紹介しよう。
自身のテレワーク環境に不満を感じていたり、他の人がどのような環境で作業しているのか気になったりしたことはないだろうか。デスクまわりのツールやデジタルアイテムの活用に長けた国内外の「達人」たちによる、思わず真似したくなるテレワーク環境動画を紹介しよう。
新型コロナウィルス対策として多くの企業でテレワークが導入され、遠隔でコミュニケーションをとるためのツールが仕事に欠かせない存在となった。主要なテレワークツールを分類し、特徴や価格、どんなケースでおすすめなのかを紹介していきたい。
Googleでは11月の「テレワーク月間」に合わせて、働き方改革を応援する3つの施策を実施する。その一環で、1日から1ヵ月間、六本木ヒルズノースタワー 1Fを「Googleテレワークラウンジ」として企業に無料で開放する方針だ。
7月26日~28日に開催された「ワークスタイル変革EXPO」。働き方改革のカギと言われている「テレワーク」がキーワードのブースに注目。いざ導入となると設備投資等のコストも気になる。そこでコストを抑えつつテレワークを実現できそうなサービスをピックアップ
グーグルは16日、総務省が推進する「ふるさとテレワーク」実証事業に、共同提案団体として参画することを発表した。
総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者・民間事業者らで構成されるテレワーク推進フォーラムは7日、11月を「テレワーク月間」に設定したことを発表した。
日本マイクロソフトは5日、総務省が全職員約5,000名に「Skype for Business」(旧名Microsoft Lync)を導入したことを発表した。
NTTコムウェアは27日、Android/iOSタブレットやスマートフォンを打刻機として利用できるSaaS型の勤務管理サービス「follow Smart Touch」の提供を開始した。従業員一人あたり月額200円で、出退勤管理、休暇管理、シフト勤務に対応する。
“ワークスタイル変革”の例として挙げられることの多い「テレワーク」だが、国土交通省が実施した「テレワーク人口実態調査」では、我が国のテレワーカー人口比率(就業者人口に占めるテレワーカーの割合)は、すでに、2012年時点で21.3%(約1,400万人)となっている。
NTTコミュニケーションズ(NTT Com)は29日、ノマドワーキングやシェアオフィス、コワーキングなど個人の働き方が多様化するなかで、ICTを活用した新たな働き方を提案する「Think Work Project」を展開することを発表した。
総務省は25日、中小規模の企業の経営者層や中小企業支援に関わっている人を主な対象に、2月~3月に全国の20都市において、「テレワーク」の有効性・導入方法等に係るセミナーを開催することを発表した。
丸紅情報システムズ(MSYS)は18日、韓国RSUPPORT(アールサポート)と販売代理店契約を締結したことを発表した。同社が開発したパソコン遠隔操作ソフトウェア「リモートビュー(RemoteView)」の販売を20日より開始する。
NTTアイティは12日、在宅勤務支援ソリューションである「スマートテレワークHP(ハイプレゼンス)サービス」の提供を開始した。
日本SGIは11日、東京電力管内における電力の夏期需要増大に向けた節電対策について発表した。
日本ヒューレット・パッカードは7日、オフィス内モバイルや在宅勤務に最適なノート型のシンクライアント端末「HP 6360t Mobile Thin Client」を発表、販売を開始した。
ソフトバンクグループは2日、今夏の電力供給不足への対応として、東京電力・東北電力管内のオフィスにおいて、オフィスのフロア面積の縮小や、在宅勤務やクールビズの導入を進めると発表。
NECは27日、「事業継続・エネルギー対策」において、システム導入期間の短縮と低価格化を実現する新ソリューションとして、「UNIVERGEシンクライアント 在宅勤務ソリューション」など3種の販売を開始した。
NTTコムウェアは24日、同社のクラウドサービス「SmartCloud」を基盤とした「事業継続/節電ソリューション」を順次拡充すると発表した。
日本IBMは、在宅勤務の促進によりオフィスの節電を促進を目的とし、仮想デスクトップ環境をネットワーク経由で提供するクラウドサービス「IBM Smart Business デスクトップ・クラウド・サービス」を、7月29日まで特別料金で提供すると発表した。