大成建設は23日、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を使用して遠隔地の重機を操縦できる臨場型映像システム「T-iROBO Remote Viewer」を開発したことを発表した。
日本信号は幕張メッセで開催されていた「駅と空港の設備機器展」にて、爆発物探知装置内蔵入場ゲートなどの実演展示を行った。
本木雅弘が発した「予言の書」という言葉に背筋がゾクッとする。東野圭吾が1995年に発表した小説「天空の蜂」のことである。20年も前に書かれた、テロリストが巨大ヘリコプターを…
中咽頭がん治療のため活動を休止すると発表した音楽家・坂本龍一が10日、一部メディアの報道に呆れを示した。
被ばく描写問題で物議をかもしている人気漫画『美味しんぼ』について、同漫画を掲載する「ビッグコミックスピリッツ」編集部は12日、再びコメントを発表。作中の記述と放射線との関連性について「因果関係について断定するものではありません」との見解を示した。
環境省は8日、福島第1原発の事故による被ばく問題が再び関心を集めていることを受け、「放射線被ばくが原因で、住民に鼻血が多発しているとは考えられません」との見解を示した。
週刊誌「ビッグコミックスピリッツ」(小学館)4月28日号に掲載された人気漫画『美味しんぼ』(雁屋哲作・花咲アキラ画)の福島第1原発にまつわる描写に批判が殺到。「ビッグコミックスピリッツ」編集部は1日、今後の対応についてTwitterで伝えている。
原子力発電と地球の未来の安全をテーマにした2011年公開のドキュメンタリー映画『100,000年後の安全』(日本語吹き替え版)が、22日よりYouTubeで無料配信開始された。
日本原子力研究開発機構(JAEA)は1月6日、「もんじゅ」の発電課当直員が使用する事務処理用パソコン1台がコンピュータウイルスに感染し、情報の一部が外部に漏えいした可能性があることを発表した。
グーグルは4日、東日本大震災で津波の被害をうけた岩手県・宮城県沿岸部のストリートビュー画像を更新した。また、福島県内の避難指示区域を含む沿岸部のストリートビューを新たに公開した。
国土交通省と復興庁は12日、福島原子力発電所事故による母子避難者らを対象とする高速道路の無料措置を実施する。子供の避難先と、避難元対象地域との間の料金が無料になる。
日本電気(NEC)は8日、工場や発電所など大規模施設(プラント)における故障の予兆を分析し、故障に至る前に設備の不健全な状況が把握できる「大規模プラント故障予兆監視システム」を発表した。
日立製作所と日立GEニュークリア・エナジー(日立GE)は4日、水中に溶解した放射性セシウムと放射性ストロンチウムを同時に除去できる吸着剤を共同開発したことを発表した。福島第一原子力発電所で発生する放射性物質を含む滞留水の処理のために開発された。
グーグルは28日、福島県浪江町内のストリートビューを公開した。福島県浪江町は、現在、その半分が福島第一原子力発電所から20km圏内にあたる「警戒区域」と、残り半分が「計画的避難区域」に指定されている。
文藝春秋は26日、福島第一原発事故のノンフィクション「カウントダウン・メルトダウン 上下」(船橋洋一著)を発売する。
16日に投開票が行われた衆院選で東京8区から無所属で出馬して落選した俳優の山本太郎。選挙戦の過酷さゆえか、円形脱毛症になったことが報じられたが、脱毛の原因を“被曝の影響”とした一部メディアの報道内容について自身のTwitterを通じて否定した。
日本原子力研究開発機構(JAEA、原子力機構)の職員の利用するパソコンが、コンピュータウイルスに感染し、原子力機構の保有する情報が外部に漏えいした可能性があることが判明した。原子力機構が5日に発表した。
東芝は21日、福島第一原子力発電所向けに、4足歩行のロボットを新たに開発したことを発表した。人が作業できない場所、従来の車輪やクローラタイプのロボットでは到達困難だった場所での調査・復旧作業を実施するのが目的。
文部科学省は11月22日、旧庁舎1F情報ひろばラウンジにてサイエンスカフェを開催する。本年度4回目の開催となる今回は、テーマ「行き場がない原発からの核のゴミ」と題し、原発からの高レベル放射性廃棄物問題について掘り下げる。
千代田区北の丸公園の科学技術館において、9月末に「環境放射能除染・廃棄物処理国際展2012」が開催された。
交通事故により17日に死去した映画監督の若松孝二氏について、俳優の山本太郎および高岡蒼佑が悲しみの言葉をつづっている。
日立アロカメディカルは2日、ガンマ線の線量率を測定するコンパクトサーベイメータ「PDR-301」を発表した。出荷は11月の予定で、予想実売価格は120,000円。
厚生労働省は10月1日より、食品中の放射性物質の新たな基準値として、米や牛肉に含まれる放射性セシウムを1キログラムあたり500ベクレルから100ベクレルに引き下げる。出荷や摂取の制限の実施情報は、同省のホームページにて掲載される。
日経BPコンサルティングは9月21日、「食の安全・安心ブランド調査」の結果報告書を発表した。福島第一原子力発電所事故後、38.5%が購入する食品の産地や製造場所を確認するようになり、昨年よりも増加傾向にあることが明らかになった。