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日立製作所は13日、マーケティング領域におけるビッグデータ利活用事業の提案力強化を目的として、博報堂と協業することで合意したことを発表した。4月1日に、両社協働プロジェクトとして「マーケット・インテリジェンス・ラボ」（仮称）を設立する。
博報堂は12日、スマートフォンを従来の広告に“かざす”だけで、さまざまな詳細情報やサービスコンテンツをユーザーに提供する“広告体験プラットフォーム”「広告＋」（コウコクプラス）を発表した。18日より、iPhone用アプリの提供を開始する。
博報堂（スマートグリッドビジネス推進室）は20日、第3回「スマートグリッドに関する生活者調査」の結果を公表した。2012年8月（スクリーニング調査：9367名、詳細調査1000名）と10月（スクリーニング調査：49466名、詳細調査：484名）に実施したもの。
2014年度新卒生の就職活動解禁日である12月1日午前0時に、博報堂と博報堂DYメディアパートナーズによる「日本一早い会社説明会」が開催された。説明会は東京・赤坂から生中継で配信され、事前に予約した3,000人が視聴した。
阪急阪神グループ各社は4日、NTTグループ各社および博報堂の協力を得て、新たにモバイル会員向けO2Oサービス「SMART STACIA」（スマート スタシア）を提供することを発表した。6日より提供を開始する。
博報堂は18日、来店客のスマートフォンと連動する双方向型店頭什器「スマート什器」を開発し、メーカー・小売各社への提供を開始したことを発表した。
今の子どもたちは、「友達よりも家族」「家の外より中」「塾より学校」といった身近な人や場所を大切にする傾向があることが、博報堂生活総合研究所の調査で明らかになった。
博報堂DYホールディングスのグループ横断型組織「博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター」は10日、「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第2回調査の結果を公表した。
博報堂アイ・スタジオとヤフーは1日、Facebook、Twitter、メールアドレスのアカウントを知っていれば、住所は知らなくても紙の年賀状を送り合えるサービス「Yahoo！JAPAN年賀状」を、共同事業として開始した。
博報堂は、全国の20〜60代の男女1000人を対象に「スマートグリッドに関する生活者調査」を実施し、その結果をまとめた。
博報堂は1日、「海外における日本製品イメージ調査」の結果を発表した。
博報堂と慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科（KMD）は20日、ツイートで花を育てるTwitterクライアントソフト「ふ＊らいふ」を公開した。iPhoneアプリとしてApp Storeにて無償提供を開始する。
博報堂は、世界18都市における「日本製品」と「韓国製品」に対するイメージを比較・分析した結果を発表した。
2日からは、国立新美術館にて文化庁メディア芸術祭の受賞作品の展示が始まったが、IS Paradeの企画・制作チームのコアメンバーである博報堂 林智彦氏と、KDDI 吉村桃子氏に話を聞いた。
スターティアラボが主催した、電子出版に関するセミナーで、博報堂DYメディアパートナーズ 雑誌局出版事業推進部 部長 半田勝彦氏が、出版物をとりまく新しい潮流とビジネスの可能性についての講演を行った。
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は24日、2020年のメディア環境を「DYNAMIC MEDIA（ダイナミック・メディア）」と定義し象徴するキーワードなどで解説した「MEDIA LIFE 2020」を発表した。
地域限定のネット広告配信を手がける「あどえりあ」は、30日付けで博報堂DYメディアパートナーズおよびアサツー ディ・ケイによる各5％の出資を受け入れ、10月1日より新たな営業体制でビジネスを推進していくことを発表した。
ヤフーは25日、テレビ朝日、東京放送ホールディングス、テレビ東京、および電通、博報堂DYメディアパートナーズの5社がヤフー子会社であるGyaO（ギャオ）に出資することで合意したことを発表した。
毎日放送と博報堂DYメディアパートナーズは、P2P技術による高画質ネット動画配信とTwitterによるリスナー参加を連動させたラジオ生番組の実験放送を実施する。
KDDI、北海道放送（HBC）、博報堂DYメディアパートナーズは29日、「第61回 さっぽろ雪まつり」において、ARアプリケーション「お宝！ グルメレーダー」を活用した宝探しイベントを実施することを発表した。
博報堂DYメディアパートナーズは地上デジタル放送の浸透度に関する調査結果を発表した。
ミクシィは9日、SNS「mixi」で新音楽サービスを今夏より開始するとともに、本サービスの広告戦略で博報堂DYメディアパートナーズと協業すると発表。
NECビッグローブと博報堂は5日、行動ターゲティング広告における協業の第1弾として、総配信数4,000万の大規模な行動ターゲティング広告配信実験の結果を発表した。
ほとんどのブロードバンド利用者が「ストレスをためることなく、インターネットを利用できる」として、ブロードバンドを導入してよかったと感じていることが、博報堂のアンケート結果（2002年8月実施）から判明した。
