※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は26日、同社のVPN「Arcstar Universal One」において、マルチクラウド環境を構築できるオプション「Multi-Cloud Connect」の提供を開始した。
株式会社Spoqaは26日、東京ビッグサイトで開催中の「外食ビジネスウィーク2015」で、ポイントサービス「dodo point」に関する展示を行った。
訪日外国人観光客向け無料観光アプリ「DiGJAPAN!」で26日、岩手県の協力を得て、新たに“岩手エリア版”がリリースされた。
台風15・16号の影響で西日本を中心に運転の見合わせが相次いだ鉄道各線は順次再開しているが、現在も一部の区間で運転の見合わせが続いている。JR西日本の紀勢本線（きのくに線）とJR九州の肥薩線では、土砂流出入の被害が発生している。
ZMPは、ドイツのIBEOオートモーティブ・システムズと、レーザスキャナを活用した自動運転車を共同開発することで合意した。同時に、ZMPは、IBEOのレーザスキャナを搭載した自動運転車両「RoboCar」を販売する。
セブン&アイ・ホールディングスは26日、全国のセブン&アイグループ各店に設置されている無料Wi-Fi「セブンスポット」について、災害発生時に特別開放することを発表した。9月1日「防災の日」より、運用を開始する。
NTTドコモは26日、緊急速報「エリアメール」サービスにおける受信メッセージについて、「やさしい日本語」に対応することを発表した。9月10日から対応する。
米クアルコムは米国時間25日、「FIAフォーミュラE選手権（第2シーズン）」で使用されるセーフティーカー「BMW i8」に、Qualcomm Halo 7.2kWワイヤレス給電システムを搭載することを発表した。
住信SBIネット銀行は25日、マネーフォワードと業務提携契約を締結したことを発表した。「FinTech」事業領域の新技術・新サービスの開発を、共同推進するのが目的。
NTTドコモは25日、東京大学と共同で、遠隔地の参加者をオンラインでつなぐグループワーク「gaccatz（ガッカツ）」のトライアルを行うことを発表した。10月24日に実施の予定。
14年のブランド設立と同時にクラウドファンディングで100万円を超える資金を調達。その後の1年間で海外の市場や見本市への展開を視野に入れるなど、急成長を遂げた和服ブランドがある。
矢野経済研究所は、車載用タッチパネル（車載TP）世界市場に関する調査を実施。その結果を「2015年版 車載タッチパネル市場の現状と将来展望」にまとめた。
楽天とローソンは25日、「楽天市場」の対象商品を全国のローソン店舗（11,299店／ローソンストア100を除く）で受け取ることができる「コンビニ受取りサービス」を発表した。9月1日から提供を開始する。
MMD研究所は25日、「中高生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月7日～8日で、中高生の子どもがいる20～40代の母親627人から回答を得た。
DMM.comは25日、MVNOサービス「DMM mobile」で提供する「通話SIM 3GBプラン」について、料金の改定を発表した。9月1日より新価格での提供を開始する。
スライドを84枚も用意して登壇したのは、IoTソリューションベンダーのエコモット代表取締役の入澤拓也氏。自己紹介から、作りたい未来までを語った。
RBB TODAYが実施したブロードバンドアワードにて、中国地方のベストキャリアおよびサポート部門で最優秀賞を獲得したエネルギア・コミュニケーションズ。取締役社長 熊谷氏に今後の事業展開や地域への取り組みなどについて聞いた。
子どもたちの生活に密接に関わる制服を題材とした「服育」に、平成16年から取り組んできた(株)チクマ。服育展示会「服育ＭＵＳＥＵＭ 服育のわ（輪）・わ（話）・わ（和）」を開催した。
中小企業基盤整備機構（中小機構）が運営する中小企業ビジネス支援サイト「J-Net21」 は、「急がれる職場でのストレスチェック導入」という特集コンテンツを新たに掲載した。
講談社は25日、『COURRiER Japon（クーリエ・ジャポン）』10月号を発売した。
タイムズ24は、タイムズ駐車場にクルマをとめた、東北新幹線一ノ関駅の「モバイルSuica特急券（モバトク）」利用客を対象に、駐車料金を優待するサービス「モバトク・パーク＆ライド」を8月25日より開始する。
居酒屋をはじめ飲み物で利益をあげている飲食店の経営者にとって、「飲み物を注文せずに食事だけで済ませてしまう客」は悩みの種。どのように対処すればよいのだろうか。
帝国データバンクは24日、「トヨタ自動車グループの下請企業実態調査」の結果を発表。トヨタ下請企業のうち、2014年度の業績が増収した企業は6割近くにのぼった。
ソニーモバイルとZMPによる合弁会社として設立されたエアロセンス株式会社が、同社のドローンとクラウドサービスを組み合わせた新しいBtoB事業に関する記者説明会を開催した。
