IDC Japanは8日、日本国内におけるクライアントPC市場出荷実績値について発表した。これによると、2012年第3四半期(7月~9月)の国内クライアントPCの総出荷台数は372万台、前年同期比5.9%減となっている。
IDC Japanは6日、2012年~2016年の国内製品別IT市場予測を発表した。2012年第2四半期の実績、および最新の景気動向などに基づき予測された内容とのこと。
MM総研は1日、2012年度上期(12年4月~12年9月)の国内携帯電話端末の出荷状況を調査した結果を発表した。
IDC Japanは22日、2011年の国内モバイルセキュリティ市場規模実績と2016年までの予測を発表した。
ICT総研は22日、公衆無線LANサービス(Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果を発表した。
IDC Japanは10日、国内クラウド向けサーバー市場の最新予測を発表した。2011年の出荷実績と市場動向にもとづいて予測したもので、2016年の国内クラウド向けサーバー市場は、出荷台数が8万8,400台、出荷金額が293億円になると予測された。
IDC Japanは3日、国内のビッグデータテクノロジー/サービス市場予測を発表した。 これによると、2011年の国内ビッグデータテクノロジー/サービスに対する企業の支出額は142億5,000万円。2012年は前年比成長率38.2%で197億円になると予測された。
シード・プランニングは26日、法人携帯電話の国内およびグローバル市場の動向を分析した結果を発表した。
IDC Japanは25日、2012年第2四半期(4~6月)の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、2012年第2四半期の国内サーバ市場規模は1,045億円で、前年同期にあたる2011年第2四半期から18.5%減少した。
電通総研は20日、15~59歳のクラウドサービス利用者に対して独自のアンケート調査を行い、利用者数と市場規模の推定値を算出した結果を発表した。クラウドサービス利用者数は748万人、現在の市場規模は1,122億円と算出された。
IDC Japanは12日、国内携帯電話市場の2012年第2四半期(4~6月)の出荷台数を発表した。国内出荷台数は、前年同期比4.2%減の778万台で、4四半期ぶりのマイナス成長となった。
IDC Japanは7日、レイヤー4-7スイッチ国内市場の2011年の実績と予測を発表した。
シード・プランニングは26日、世界のスマートフォンに関する市場規模に関する調査結果を発表した。
情報通信総合研究所は23日、情報通信(ICT)産業が日本経済に与える影響を把握する一環として、篠﨑彰彦・九州大学教授、飯塚信夫・神奈川大学准教授の監修のもと、内生変数70、外生変数64から成る、小型のマクロ計量モデルを構築したことを発表した。
矢野経済研究所は17日、国内の省エネルギーの見える化システム・サービス市場の調査結果を発表した。調査期間は4月~6月で、省エネ見える化システムメーカーやサービス提供者、その他関連企業にアンケートなどを行った。
IDC Japanは17日、国内モバイルデバイス管理(MDM: Mobile Device Management)/モバイルセキュリティ市場に関する調査結果を公表した。
IDC Japanは11日、国内産業分野別IT市場における2011年下半期の分析と、2012年~2016年の予測について発表した。
IDC Japanは9日、国内イーサネットスイッチ市場の2011年の実績と予測を発表した。移動体通信事業者の活発な設備投資によって通信事業者向け市場が、大きく成長していることが明らかとなった。ただし、企業向け市場は、マイナス成長だった。
米ディスプレーサーチは3日(現地時間)、2016年にタブレットの出荷台数がノートPCを上回るとの予測を発表した。ノートPCは成長を続けるが、タブレットはそれを上回る成長でノートPCを追い越す。
IDC Japanは4日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場、メディアタブレット市場を含む)の2012年第1四半期(1~3月)の出荷台数を発表した。
IDC Japanは28日、2012年2月に実施した国内企業659社の情報セキュリティ対策の実態調査結果を発表した。
ICT総研は25日、「2012年度 スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。「スマートデバイス」とは、スマートフォンとタブレットの総称で、アンケート調査および各種資料をまとめたものとなっている。
調査会社の米ディスプレイSearchは20日(現地時間)、2012年第1四半期(1~3月)の全世界のテレビ出荷台数のデータを発表した。成長を続けてきた液晶テレビが調査開始以来初の減少に転じた。
IDC Japanは21日、2011年~2016年に国内で事業者および企業が新設するデータセンターへの投資額の予測を発表した。