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コウォンジャパンは30日、150度の広視野角で、360度の角度調整が可能なドライブレコーダー「COWON AC1」の販売を開始した。直販サイト価格は19800円。
次世代自動車振興センターが7月27日公表したエコカー補助金の執行状況によると、7月26日までの補助金の申請金額が2177億円となり、補助金予算額2747億円に対して残額が570億円となった。
コミコン2012の会場で多くの来場者の目を惹いたのが、コンベンション会場の隣、公園の一角に並んだ6台のバットモービルである。バットモービルは、DCコミックの生み出したヒーロー・バッドマンの愛車としてお馴染みだ。
ゼットエムピー（ZMP）は、2チャンネルCANデュアルBluetooth トランシーバ「OBD II/CAN-B」の販売を開始した。
日本自動車工業会の環境委員会に設置されている乗用車燃費基準検討会は7月24日、乗用車のカタログモード燃費と実走行燃費の関係について、これらの燃費の乖離が拡大傾向にあるとの分析結果を明らかにした。
松原仁国家公安委員長は7月24日の閣議後会見で、無免許運転の罰則引き上げの検討を警察庁に指示したことを明らかにした。
トヨタ自動車は23日、フルモデルチェンジした「ポルテ」を全国のトヨタ店とトヨペット店、新型車となる「スペイド」を全国のトヨタカローラ店とネッツ店を通じて、発売した。いずれも大開口ワイヤレス電動スライドドアを特長とする、コンパクトな2BOX車。
ディノスは、『スター・ウォーズ ポータブルナビゲーション』をFNS系列のTV通販番組「DJモノフェスタ」などで、販売を開始する。
10月2日に幕張メッセで開幕するIT・エレクトロニクス総合展「CEATEC JAPAN2012」では、自動車業界との連携がさらに発展する。情報通信ネットワーク産業協会の大木一夫専務理事によると、「夢あふれる未来の社会像」が提案されるそうだ。
損害保険ジャパンと日本興亜損害保険は7月20日、前の車に近づきすぎると警告音で知らせてくれる機能などを備えた安全運転支援のためのスマートフォン用アプリ「Safety Sight」を開発、8月から順次無料で提供すると発表した。
国土交通省は18日、高速ツアーバスの利用者や旅行業者が安全な貸切バス事業者を選択できるようにするための「高速ツアーバス運行事業者リスト」を作り、同省ホームページに掲載した。
国土交通省は18日、関越道での高速ツアーバス事故を受けて5〜6月に実施した貸切バス事業者に対する緊急重点監査の結果を発表した。
人気映画『007』シリーズの最新作として、11月に公開予定の『007スカイフォール』。同作品に、ホンダの二輪車が起用されることが判明した。
福岡でシステム開発と小型電気自動車のレンタル事業を行うリーボは、国土交通省が普及を進める「超小型モビリティ」向けに、スマートフォンを用いたカーシェアリングシステム「こでかけ」を開発。7月25日より、全国の自治体や事業者を対象に販売を開始する。
スマートフォンはいわば「持ち歩けるコンピュータ」。モバイル環境で利用するからこそ活きてくるコンテンツ・アプリケーションの活用事例として、ひとつご紹介しておきたいのが「タクシー配車アプリ」である。
Ustreamは16日19時30分より、日産自動車が今秋発売予定の新型コンパクトカーを、世界初公開するイベントを中継する。
韓国ヒュンダイモーター（現代自動車。以下、ヒュンダイ）の米国法人、ヒュンダイモーターアメリカは12日、カリフォルニア州サンディエゴで開幕した「Comic-Con インターナショナル2012」において、「ゾンビ・サバイバル・マシン」を初公開した。
今年のお盆の渋滞は、下り線は8月11〜12日に、上り線は、8月14〜15日に発生すると、高速道路会社各社は予測している。
新社会システム総合研究所は、「エネルギー転換とクラウドで生まれ変わるモビリティ」をテーマにセミナーを開催する。
イードは12日、エコカー補助金の終了をこの夏に迎えるにあたり、「安近楽志向」を背景に近年売り上げを伸ばしている、“プチバン”の人気について調査した結果を発表した。
ダブルアップは、車修理の一括見積りができるスマートフォンアプリ『車修理市場』の提供を開始した。
JTBは、日本水陸両用車協会、はとバスの協力のもと、「水陸両用バスを利用しての“東京湾の水辺活性化"社会実験」の一環として、首都圏エリア初の水陸両用バスを利用した観光ツアーを、7月14日より実施する。
資源エネルギー庁が4日に発表した石油製品の店頭小売価格週次調査によると、7月2日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格は1リットル当たり139.8円となり、前の週と比べて1.4円下落した。
日産自動車は2日、電気自動車『リーフ』ユーザーに向けた「高精度バッテリー残量予測＆実績サービス」を開始した。スマートフォンなどを活用し、リーフのオーナーが目的地到着までに充電が必要か否かをより的確に判断できる新サービスとなる。
