子どものファースト携帯――価格＆機能徹底比較
各キャリアが子ども向けに防犯機能などを搭載し、発信者・送信者の登録、ネット利用などの機能制限がついた、子ども向け携帯を比較してみよう。
2009年度に届出あった携帯サイト「1/3以上がなりすましの危険性あり」 ～ IPA調べ
情報処理推進機構（IPA）およびJPCERT/CCは27日、2010年第1四半期（1月～3月）の脆弱性関連情報の届出状況をまとめた資料を公表した。2009年度に届出られた脆弱性のうち他人になりすませる脆弱性は、携帯サイトでは37％を占めたという。
電話、メール機能のみ搭載の「740N」「741N」の発売日発表
ソフトバンクモバイルは26日、通信手段を通話とメール（SMS）に機能を限定した児童向けのケータイ端末、「SoftBank 740N」と、ビジネスユース向け端末「SoftBank 741N」を30日に発売すると発表した。
ドコモ、富士通、NECなど6社、携帯電話向けアプリプラットフォームの共同開発に合意
NTTドコモ、ルネサス、富士通、日本電気（NEC）、パナソニック モバイル、シャープの6社は26日、Linux OSおよびSymbian OSに対応した、新たな携帯電話向けアプリプラットフォーム（AP-PF）の共同開発を行うことを発表した。
BIGLOBE、Android向けマーケット「andronavi」の専用ビューアアプリを提供開始
NECビッグローブ（BIGLOBE）は21日、Android端末向けアプリに関する情報の閲覧や、直感的な操作でのアプリ検索・ダウンロードが可能な専用ビューア「andronavi（アンドロナビ）」の提供を開始した。
NEC×カシオ×日立の携帯電話の事業統合、ふたたび延期へ
日本電気、カシオ計算機、および日立製作所の3社は20日、携帯電話端末の事業統合の時期を延期する旨を発表した。あらたな事業統合時期は6月1日となった。
ウィルコム、「WILLCOM CORE 3G」専用データ通信カード「HX006ZT」を販売開始
ウィルコムおよびウィルコム沖縄は19日、高速データ通信サービス「WILLCOM CORE 3G」専用のデータ通信カード「HX006ZT」（ZTE製）を発表した。22日より販売を開始する。
三菱電機、W-CDMA方式携帯電話端末用「GaAs HBT増幅器」発売 ～ 3つの周波数帯に対応
三菱電機は16日、携帯電話端末に搭載する送信電力増幅器の新製品として、W-CDMA方式の3つの周波数帯に対応した「GaAs HBT増幅器」を発表した。5月1日より販売を開始する。
Twitter調査「男女で違いあり？」「利用目的は？」「…で、結局面白いの？」が明らかに ～MMD研調べ
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は13日、「携帯端末からのTwitter利用に関する実態調査」の結果を公開した。
ドコモ、STYLEシリーズ「SH―06B」の発売日を発表
ドコモは12日、先月公開したSTYLEシリーズ端末「SH―06B」の発売日を4月16日と発表した。
小中学生と高校生の保護者で、大きな意識の差――内閣府、青少年のネット環境調査
内閣府（共生社会政策担当）は7日、「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果について、とりまとめた文書を公開した。
携帯契約数、ドコモが2か月連続首位。SBは2G停止で大きく下降 ～ TCAまとめ
電気通信事業者協会（TCA）は7日に、2010年3月末現在における携帯電話・PHSの事業者別契約数を発表した。
シャープとパイオニア、携帯電話とカーナビを連携する規格「フォトリモ＠ナビVer.1.1」を開発
シャープとパイオニアは6日、携帯電話とカーナビゲーションシステム間のシームレスな連携を実現する規格「フォトリモ＠ナビ」の機能を拡張し、複数の立寄地を含む複数地点登録に対応した新バージョン「Ver.1.1」を発表した。
「ミナミの帝王」「静かなるドン」などケータイで楽しめる動画が60本
Softgarageは、ドコモのケータイ端末上で映像コンテンツが楽しめる総合エンタテインメント配信サイト「Sg-TV（エスティーヴィ）モバイル」をオープンした。
SIMロックが競争力低下の原因なのか？（前編）
総務省は2日夕方、「携帯電話端末のSIMロックの在り方に関する公開ヒアリング」を実施。SIMロックフリーへのガイドライン策定へ動き出した。
「SIMロックに対する議論は勘違いだらけ」――ソフトバンクモバイル取締役副社長 松本徹三氏
ソフトバンクモバイルの松本徹三副社長は2日、「携帯電話端末のSIMロックの在り方に関する当社の考え」と題する会見を開き、総務省によるSIMロック解除に向けた議論を批判した。
立教大学、携帯電話を活用した「安否確認サービス」運用開始 ～ 富士通のSaaS型サービスを採用
立教大学は1日、災害発生時の安全確保対策として、携帯電話を活用した「安否確認サービス」を、学生および教職員約2万名に対して運用開始した。
国内携帯電話市場、9四半期ぶりにプラス成長 ～IDC Japan調べ
IDC Japanは1日、国内携帯電話市場の2009年第4四半期および2009年年間出荷台数を発表した。
