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Googleの子会社であるBoston Dynamicsは9日（現地時間）、同社の公式YouTubeチャンネルにて四足歩行の犬型ロボット「Spot」の動画を公開した。
小型家電ブランドのブラウンは特設サイトで2月5日より、ロボットアームがBluetoothで送られるデータに従いながら、電動歯ブラシを使用して模型の歯を磨く動画『Oral-B 歯垢除去検証プロジェクト』を公開している。
インクリメントPは2月9日、同社が提供する、iOS向け地図ナビアプリ「MapFan＋」のオフライン用地図ダウンロードデータを最新版に更新した。
2月は、スマートフォンやインターネットの利用に関するさまざまな普及啓発活動やイベントが目白押しである。
マツモトキヨシホールディングスは9日、「マツモトキヨシ」公式アプリをリニューアル公開した。診療所や病院で受け取った処方せんを、来店前にアプリを通して店舗に送信できる「処方せん送信サービス」を同日より開始した。
Amazon.co.jpは9日、災害時の行動指針「災害初動期指揮心得」の日本語版と英語版をKindleストアで公開した。Kindle本として無料でダウンロード可能。
婦人服ファッションブランドのDoCLASSE（ドゥクラッセ）が展開しているメンズライン・DoCLASSE for Menが、中高年向けの新しいサイズ展開を採用した『ピュアファイン＋シャツ』、『ダブルジャガード／バーズアイ・ジャケット』の販売を開始する。
サンディスクコーポレーションは2日、ビジネスアプリケーションやデータベース向けの「VMware Virtual SAN 6オールフラッシュアーキテクチャー」への対応を発表した。
バンダイとヤフーは、無料の参加型サイト「WONDER!SCHOOL」の提供を開始した。動画の投稿・閲覧を活用した、インターネット上の子ども向けバーチャル“がっこう”だという。
サンワダイレクトは、「活動量計400-HLS005」を発売したことを発表した。
今週の注目記事を振り返る「週刊！まとめ読み」。トップニュースはやはり、シャープが3日の決算発表で300億円の赤字を明らかにしたことだろう。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
ナビタイムジャパンは、米国向けの無料乗換案内アプリ「NAVITIME Transit - USA」を2月6日より提供開始する。
LINEは6日、スマートフォン向け電子コミックサービス「LINE マンガ」において、1月31日時点でコンテンツダウンロード数が1,000万件を達成したことを発表した。
日本マイクロソフトは5日、学生向けのITコンテスト「Imagine Cup」について、日本予選大会の応募受け付けを開始した。応募受け付けは3月19日まで。
電通は6日、都営大江戸線・六本木駅の上下線ホーム上に設置したデジタルサイネージ（六本木ホームビジョン）を使った企画「ふたりで、花そう。Happy Valentine's Day 2015」を発表した。バレンタイン期間の2月9日～15日に実施する。
ネットエイジアは3日、「ビジネスウーマンのポイント活用」に関する調査結果を発表した。調査期間は2014年12月13日～15日の3日間で、20歳～39歳のアルバイト・パートを除く女性有職者1,000名から回答を得た。
三菱電機と立命館大学は、製造段階で生じるLSI（大規模集積回路）の個体差を利用して機器の秘匿と認証を行うセキュリティー技術を開発したことを2月5日に発表した。
エム・シー・エム・ジャパンは、ソーラー充電式のインフレータブルLEDソーラーランタン「エムパワード エマージ」を2月16日より販売開始する。小型、軽量、防水で、空気で膨らみ、折りたたむ事が可能となっている点が特徴
MMD研究所は6日、「スマートフォンカメラ利用に関する調査」の結果を発表した。調査期間は1月23日～24日で、スマートフォンを所有する15歳以上の男女562人から回答を得た。
アメリカ、シアトル発。iPhoneをカメラに変えるケース「Moment Case」がクラウドファンディングのキックスターターに登場した。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
総務省は5日、国が提供する相談ダイアルへの3桁番号について、消費者ホットライン「188」および児童相談「189」を新設する方針を明らかにした。
MMDLaboが運営するMMD研究所は1月30日、「2015年1月主要MVNO通信速度調査 JR山手線編」の結果を発表した。格安SIMのデータ通信速度の実態把握が目的で、ドコモ回線を利用するMVNO主要4社とドコモの計5社について、JR山手線全駅のホームで調査を行っている。
