IDC Japanは6日、国内タブレット端末（eReaderを除く）の2014年第2四半期（4～6月）の出荷台数を発表した。出荷台数は、前年同期比19.3％増の197万台となり、前四半期に引き続き2桁のプラス成長を記録した。 主な要因としては、NTTドコモの4G回線付きAndroid端末の出荷台数が大幅に増加したこと、Windows OSおよびiOS搭載の法人向けタブレット需要が堅調に推移したことがあげられている。用途別では、個人向けタブレットが前年同期比14.3％増の155万台、法人向けタブレットが同比41.8％増の42万台となっている。 ベンダー別出荷台数シェアでは、アップルが39.4％で引き続き1位。「iPad Air」などが堅調なことに加え、6月よりNTTドコモがiPadシリーズの販売を開始したことが要因となっている。2位は、LTE回線付き「ARROWSシリーズ」を積極的に出荷した富士通が12.1％のシェアで、前四半期から順位を2つ上げた。3位は、「Xperiaシリーズ」の出荷台数を大幅に伸ばしたソニーがシェア11.1％を獲得した。
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