ハーバード大学の大規模カンニング事件、約70名が停学処分に

エンタープライズその他

2013年2月6日（水） 19時15分

注目記事

　ハーバード大学は、2012年8月に発覚したカンニング事件について行っていた調査を終え、約70名を停学処分とすることを発表した。問題となっていたのは、2012年5月に実施された「連邦会議入門」の期末試験、多数の学生の解答が類似していたため、不正行為があった可能性に関し調査が行われていた。

　ハーバード・クリムゾンによると、同講義を受講していた279名のうち不正行為の調査対象となったのは約125名。調査結果の報告は2月1日（現地時間）に同大学の全職員・学生宛てのメールにて公表されたという。停学処分となった正確な人数は公開されていないようだが、ハーバード・クリムゾンは約70名としており、同大学学部生の約1％に当たる。

　5月に行われた期末試験は「Take Home Exam」と呼ばれる形式で、試験会場で問題を解く従来の試験とは異なり、各学生は自宅で試験問題に取り組むことができるのが特徴。限られた時間内にレポートを作成するなど、高度な記述問題を用いる際に海外の大学では頻繁に利用されている。その一方で、今回の事件では、場所を選ばず試験問題に取り組める自由度が不正行為に結びついた結果となった。

　今回は、ハーバード大学という名門校で発覚した事件ということに加え、不正行為の調査対象となった学生の多さと、半年以上の調査期間という前代未聞の事態を米国のメディアは大きく取り上げた。同大学の今後の対策に注目が集まる。

《湯浅　大資》