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「スマートハウス」の認知率、昨年より28.5ポイントアップの68.7％に大幅増

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　博報堂（スマートグリッドビジネス推進室）は20日、第3回「スマートグリッドに関する生活者調査」の結果を公表した。2012年8月（スクリーニング調査：9367名、詳細調査1000名）と10月（スクリーニング調査：49466名、詳細調査：484名）に実施したもの。

　それによると、「スマートグリッド」についての認知は50.3％で、昨年の51.0％と比べてほぼ横ばいだった。「プラグインハイブリッドカー：83.1％」「家庭用蓄電池91.0％」などの認知率も微増。これに対して、昨年認知率が5割に達していなかった、「スマートメーター」が60.4％（前年49.8％）、「スマートハウス」が前年の39.7％の1.7倍の68.2％に、大きく伸長し、「スマートグリッド」を大きく上回った。同社では、スマートメーター導入に関する経済産業省の動きや、スマートハウスに関する広告や具体的な商品の発売などが認知の伸びに寄与し、漠然とした「スマートグリッド」という概念ではなく、具体的な商品イメージが生活者に浸透してきたと考察している。

　なお「太陽光発電」の導入者は全国49466人を対象に調べたところ、4.56％。これら導入者に導入時期を聞いたところ、2009年ごろから右肩上がりに上がっていた。また「導入の理由」では、「電気代がお得になる」（太陽光発電システム）、「防災意識が高まったから」（家庭用蓄電池）と、異なる理由が挙げられている。「スマートハウス」は導入者が少ないものの、「自宅の新築・リフォーム」がきっかけになっていること、電気自動車は「補助金制度」や「性能品質が向上していることを知ったため」など、詳しい情報を得たことがきっかけになっていた。

　エネルギーのコントロールの方法については、「できる限り自分の意思でコントロールしたい」は56.9％と過半数を超える一方で、「多少お金をかけても自動でコントロールしたい：19.4％」「モバイル機器などにより屋外からでもコントロールしたい：20.3％」という結果となり、先進の技術についてはまだ受け入れる準備ができていない状況だった。
《冨岡晶》

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