IDC Japanは24日、スマートフォン、メディアタブレットおよびPCを合算した「モバイル／クライアントコンピューティング市場」の、世界と日本市場の違いに関する分析結果を発表した。 それによると、家庭市場の人口当たりPC出荷台数比率を、経済状況が近い日本と欧米で比較すると、欧米は2000年から2010年の10年間で出荷比率が6ポイント増加し、2010年の米国は約13％、欧州は約9％となったが、日本は毎年5％前後と、ほぼ横ばい状況となっていることが判明した。 日本では2000年前後から、iモードをはじめとする携帯電話によるインターネット接続が可能となっていたことが背景にあると見られる。またPC価格が日本では高止まりしていたことも影響したとIDCでは考察している。一方、iPadやKindleなどのメディアタブレットの出荷台数は、世界の各地域において2011年第2四半期（4～6月）時点でネットブックPCの出荷台数を上回っており、さらに米国では同四半期に13インチ以上のノートPCの出荷台数も上回っていた。 モバイル／クライアントコンピューティング市場は、2010年第4四半期（10～12月）まで米国が最大の市場だったが、2011年第1四半期（1～3月）に、日本を除くアジア・パシフィック（Asia Pacific excluding Japan：APeJ）地域が最大の市場となった。同年第4四半期には8,000万台を超える市場にまで成長し、世界の約3分の1を占めている。これは、同地域におけるAndroidベースのスマートフォン市場拡大、中国を中心としたPC市場の拡大が寄与したという。 世界市場における日本のシェアは、2011年通年でみると約4.5％。スマートフォンの出荷が増えたことで2011年第4四半期は、初めて四半期で1,000万台を超える1,170万台出荷となっている。
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