QLife（キューライフ）は28日、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、「大震災の医療現場への影響実態調査」の結果を発表した。対象者は、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県の医師252名（診療所開業医82人、病院勤務医170人）調査期間は24日～25日。 まず「大震災に関連すると思われる“心因的な病状悪化”が見られる患者さんはいますか」という質問には、55％が「見られた」と回答。東京でも57％が「見られた」と回答しており、直接の被災地ではない地域においても精神面へのダメージが見られる患者が多いという結果となった。 また「心因的な病状悪化」があるとする患者の属性／類型を、「小児」と「大人」のそれぞれについて尋ねたところ、「小児」では「喘息」や「発達障がい」の患者に多いという結果に。男女や年代での傾向は見られなかった。また「大人」では、女性が圧倒的に多く、年代別では高齢者が多いという結果になった。印象的であった症例として、「不眠」「めまい・浮遊感」「血圧の上昇」の順で多くあげられた。 患者の不安を軽減するために、トランキライザーなどの向精神薬を新たに処方または増量したという医師は34％だった。患者の不安の原因としては、「余震が続く」（19.8％）、「悲惨な映像が繰り返される」（13.5％）、「震災に関して漠然と」（9.1％）、「被災地域に肉親や知人がいる」（7.9％）などとなった。 また主な被災地域でないにも関わらず、自分の患者に「今後PTSD（心的外傷後ストレス障害）が見られる可能性」については、13.1％が「ほぼ確実」、29.0％が「可能性は高い」、42.9％が「可能性は低い」、15.1％が「おそらくゼロ」と回答した。
NHK、東日本大震災の特集番組をYouTubeで公開 約50分の記録映像
