富士通と富士電機システムズ、環境配慮型データセンターの構築技術を共同開発

エンタープライズその他

2009年9月29日（火） 14時26分

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　富士通と富士電機システムズは29日、環境配慮型データセンターの構築技術を共同で開発したことを発表した。

　両社は、データセンターのエネルギー使用状況の見える化技術を活用し、センター内の局所で発生する熱だまりに対応した局所空調システムなどを開発。この技術により、データセンターの消費電力量の過半を占める建屋やマシンルームおよび電源や空調などのITファシリティにおけるCO2排出量の約40％を削減可能にするとしている。

　開発されたおもな技術は「データセンター省エネ運転マネジメントシステム」「局所空調システム」「垂直防音壁面への太陽光発電の設置」の3点。「データセンター省エネ運転マネジメントシステム」は、データセンターの特別高圧受電設備からサーバラックまでのエネルギーの使用状況や、サーバラックごとの温度・冷気供給量を見える化するとともに、その情報をベースに効率的なエネルギー活用や空調制御を行うシステム。これらを支える要素技術として、環境監視センサーネットワーク、インテリジェント分電盤増設機器に対する最適な配電・配置ガイダンス、ラックマウントタイプのダウントランスボックスなどが共同開発された。

　「局所空調システム」は、データセンター内の局所で発生する熱だまりの解消策として、あらたに開発された。サーバラック上部の余剰空間を活用した局所空調システムは、冷蔵ショーケースなどの技術を活かし、小型で高効率な冷却を実現している。IT機器の稼働状況を把握し、最適な運転パターンで全体空調と局所空調を運転制御することで、従来の空調方式に比べ約25％の省エネルギー運転が可能となるという。

　また、これまで設置の難しかった垂直防音壁へ太陽光パネルを設置。これは、富士電機システムズのフィルム型太陽光パネルの軽さを活かしたもので、新開発の高効率パワーコンディショナーとの組み合わせにより省エネ効果を発揮する見込みだ。

　富士通では、この技術を、11月に開設予定の「館林システムセンター新棟」に適用する予定だ。また、10月6〜10日に幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2009」の富士通ブースにも出展される予定。

《池本淳》