デジタルアーツは15日、「インターネット利用に関する調査結果2007」を発表した。 同調査は、2006年12月16日から18日までの3日間、インターネットを利用する25歳以上49歳以下の男女を対象にオンラインアンケート方式で実施されたもの。有効回答者数は927人で、その内訳は小中学生の子供を持つ既婚男性、小中学生の子供を持つ既婚女性、未婚女性がそれぞれ309人ずつ。 「インターネットサイトで好ましくない、または危険だと思われる」サイトについての設問では、927人中760人が「暴力描写」、716人が「犯罪・凶器などの情報」を挙げたほか、600人程度が「違法コピーソフトなどの販売・ハッキングなど不正技術の解説」、「ポルノ・アダルト関連」、「出会い系」を選択した。また、これらの違法・有害サイトと様々な犯罪の関連性を問う質問では、全回答者のうち37％が「大きな関係がある」、60％が「内容によってはある」と大多数がインターネット上には危険な情報が含まれているという認識を持っていることが明らかになった。なかでも既婚・子供あり女性の41％が「大きな関係がある」と答え、未婚女性の35％、既婚・子供あり男性の34％を上回った。 好ましくないサイトへのアクセスを禁止するフィルタリングソフトの認知度については、全体の53％が「知っている」と回答。男女別で見ると、「知っている」と答えたのは男性の68％、女性の46％で既婚男性・子供ありの認知度が高いことがわかる。年齢別では、25〜29歳の39.9％を皮切りに45〜49歳の67.6％へと年齢の上昇と共にフィルタリングソフトの認知度もゆるやかに上昇していき、年齢が高くなるほど危機管理に敏感になる傾向がうかがえた。ただし、「フィルタリングソフト」という言葉そのものの認知度は比較的低く、「内容まで理解している」と答えたのは全体の19.4％、「名前は聞いたことがある」は36.7％に留まった。 さらにフィルタイングソフトの利用経験については、既婚男性・子供あり、既婚女性・子供あり、未婚女性のすべての属性において約80％が「利用したことはない」と回答し、実際に利用しているのは全体の4.6％という低い水準となった。
日本の子供、危険サイトへのアクセス動向は？
