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東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'16」では、様々な方式でのドローン検知システムが展示されていた。今回は、その中から日本通信エレクトロニックと独・ローデ・シュワルツ社の2社がそれぞれのブースで、展示していたシステムを紹介していこう。
ドローンの接近を検知するシステムとしては、接近音を検知するシステムなどがすでに実用化されはじめている。ただし、テロなどが想定される施設においては、機動性が高いドローンが用いられる可能性もあるため、現実的には多層的な対処法などが求められる。
東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'16」では、日常的にはあまり目にすることがない特殊な用途を担うUAV、UAS（ドローン）も展示されていた。
NTTドコモは19日、携帯電話ネットワークを利用してドローン活用の検証を行う「ドコモ・ドローンプロジェクト」を開始したことを発表した。
NTTドコモが開催した新商品発表会にて、社長の吉澤和弘氏が「3つのMORE（モア）」と題して、これからドコモが展開するビジネス戦略の内容を語った。
MIKAWAYA21とエンルートおよびNTTドコモの3社は19日、日本初のセルラードローンを活用した買い物代行サービスの実証実験を11月から福岡市で開始すると発表した。
本日、19日から21日まで東京ビッグサイトで開催される「危機管理産業展（RISCON TOKYO）2016」に出展するALSOKは、詳細な展示内容を18日に発表した。
今週は、ドローンをはじめとした各種ロボットに関連したニュースが複数ランクインしている。
“空の産業革命”という触れ込みで、近年、大きな注目を集めている「ドローン」だが、災害救助・防災対策での利用にも大きな期待が寄せられ、実用化に向けて着実なステップを踏んでいる。
優れた肥料。電気分解やマイクロバブルで成長力を高める農業用水。さらには、太陽電池、鳥獣駆除、植物工場など……。日進月歩する農業の最先端を垣間見れる、日本最大の農業展「農業ワールド2016」が幕張メッセで開催中だ。
ヤマハ発動機は11日、産業用ドローン自動航行型無人ヘリ「FAZER R G2」を開発したことを発表した。同機は、2017年4月から産業用途向けに機体のレンタル及び業務受注を日本国内にて開始する予定だ。
様々な業界から注目を集めているドローンだが、中でも防災活用は大いなる可能性を秘めており、ドローン関連の様々な企業が実証実験行ったり、消防組織や自治体などへの導入を進めている。
DPA（ディーパ：一般社団法人ドローン操縦士協会）は、ドローン操縦者資格を創設。まずは三級の資格認定の仕組みを作り上げた。今後二級、そして一級を整備していく構えだ。
センシングやネットワーク、制御技術などの技術進化により、ドローン自体の飛行性能や安定性が向上し、小型・軽量かつ高解像度なカメラの搭載も活躍の場を広げている。
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