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東レは、炭素繊維をフル活用した次世代型EVコンセプトカー『TEEWAVE』を開発した。東レが取り組む次世代自動車向けグリーンイノベーション戦略を体現するフラッグシップとして自動車メーカーに向けて提案する。
ケイ・オプティコムは9日、実証実験中の宅内サービス事業「eoスマートリンク」のホームICTサービスの第1弾となる「電力見える化サービス」を、9月30日から展開することを発表した。9日からモニターの追加募集も実施する。
古河電気工業は、旭電機、井上製作所、古河パワーコンポーネンツの完全子会社3社を2013年4月をメドに統合すると発表した。
メルセデス・ベンツ日本が27日に開催した「スマートEVサミット2011」では、電気自動車の未来についての議論のなかで、同社の「EVのとらえかた」も話題にあげられた。
メルセデス・ベンツ日本は27日、スマート『フォーツーed』（スマート電気自動車）の試乗体験レポーター7人と同社関係者らによる討論会「スマートEVサミット2011」を開催。司会・津田大介氏のテンポのいい進行とともに、活発な議論が展開された。
アキュラホームは、太陽光とガスのダブル発電に蓄電システムを搭載した長期優良エコ住宅『めぐるecoW（エコダブル）』を9月9日から発売する。
ニチコンは、CHAdeMO規格認定品として電気自動車（EV）向け超小型急速充電器を開発した。
三菱重工業は、インドのデリー・ムンバイ間産業大動脈構想「DMIC」について、同社がコンソーシアムリーダーとして推進するスマートコミュニティ（環境配慮型都市）構築事業で、タタ・グループと共同でフィージビリティ・スタデイ（事業可能性調査）を実施する。
情報通信研究機構（NICT）は25日、線量計をスマートメータの無線機と接続し、継続的に常時、放射線量を測定し、その測定値の時間的な変化を収集・表示することに世界で初めて成功したことを発表した。放射線量の高い地域における、放射線量監視の一形態を実証した。
東京工芸大学は22日、「家庭での節電に関する意識調査」の結果を公表した。自然エネルギーが各家庭でどう利用され、今後どう根付いていくのかを探るため、ネットエイジアが協力して実施。調査期間は7月25日～28日の4日間で、全国の20歳～59歳の男女が対象。
8月、異業種企業の一社である空間コンサルティングファーム大手の国際航業グループが、2012年4月までにメガソーラー7基を一気に完成させるというプロジェクトを発表した。
東芝、豊田通商、日本アイ・ビー・エム、日本電気、三井住友銀行、明電舎など9団体は9日、新エネルギー・産業技術開発機構（NEDO）が公募した「マレーシアにおけるグリーンタウンシップ構想実現のための基礎調査」に共同提案を行い、受託が決定したことを発表した。
富士通は9日、横浜市と共同で、横浜市役所のオフィスで使用されているPCの省電力設定の効果を測定するため、電力センサー内蔵のスマート電源タップ（スマートコンセント）を用いたPC消費電力量の測定実験を実施したことを発表した。
積水ハウスは、世界初となる太陽電池・燃料電池・蓄電池の3つの電池の組み合わせにより、快適に暮らしながら大幅な節電を可能にし、日中は「街の発電所」として社会に貢献する発電システム「グリーンファースト・ハイブリッド」を発売すると発表した。
積水化学工業は4日、同社のセキスイハイム、既築顧客向けに、コミュニケーション型ホームエネルギーマネジメントシステム（HEMS）「スマートハイム・ナビ」と、太陽光発電システムのセット販売を18日より開始。既築住宅の「スマートハイム」化を進めると発表した。
積水ハウスは、環境配慮型住宅グリーンファースト仕様の「観環居」において、フェムト一体型ホームICTと住宅の情報を一元管理する家歴システムを利用して、住宅の快適性と長寿命化を図る実験を行った。
NECは26日、家庭内の電力利用量や電気料金を、クラウドを利用して「見える化」できる「ホームエネルギー・マネジメントシステム」（HEMS）を、住宅メーカーや工務店など企業向けに、8月1日から販売開始することを発表した。
東日本大震災による原発事故を機にエネルギー政策をどうしていくべきかという論議が沸騰するさなか、ソフトバンクの孫正義社長は「全国の作付けをしていない農地にメガソーラー（大規模太陽光発電所）を建設したい」と発言。
世界的に高まっているスマートグリッドの需要に柔軟に対応しながら、丸紅が伝統的に強い発電、再生可能エネルギー、インフラ、都市計画、交通、情報産業分野も取り入れ、スマートコミュニティービジネスを含めたビジネスモデルを構築する。
日本IBMと竹中工務店は、快適性を損なうことなく、大幅な節電を可能にするスマートなオフィスビルを実現するアーキテクチャーと新技術を開発。TAKイーヴァック新砂本社ビル（東京都江東区）に実装したと発表した。
東京ケーブルネットワーク（TCN）は15日、東京エネシス、メディアキャストと連携し、“CATV-スマートグリッド”の確立を目指した消費電力量「見える化」実証実験を実施することを発表した。
ホンダの汎用事業本部長である山田琢二取締役は13日、同社の太陽光発電装置やガスコージェネレーションなどを組み込んだ低炭素型の戸建用エネルギーシステムを「2015年をめどに商品化する」計画を明らかにした。
三井不動産レジデンシャルと東芝は、横浜市の「パークホームズ大倉山」で実施するEMSの実証計画決定を発表した。
三井不動産、千葉県、柏市、東京大学、千葉大学は「柏の葉キャンパスシティ（千葉県柏市）」の街づくりを通じて、スマートシティ、健康長寿都市、新産業創造都市の実現に向けた取り組みを本格化していくと発表した。
