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渡邉正裕著『10年後に食える仕事、食えない仕事』（東洋経済新報社刊）がベストセラーになったのをきっかけに、『10年後生き残る人、消えてしまう人』『「10年後の自分」を考える技術』といったビジネス書が多く発刊されるなど、世はまさに“10年後”ブーム。
ミクシィは7日、SNS「mixi」において、コミュニケーション機能「スタンプ」の試験提供を開始した。第一弾として、「mixiメッセージ」において120種類以上のスタンプを無料で利用可能とする。
ヤフーは21日、新たなコミュニケーションサービス「textream（テキストリーム）」を公開した。ユーザー自身が自由にスレッドを登録し、同じ話題を基に、不特定多数でのコミュニケーションを楽しめるサービスとなっている。
日本電気（NEC）は4日、日本マイクロソフトと共同開発した「コミュニケーション・コラボレーションソリューション」を、NECのグループ会社265社・11万人向けのグローバル情報共有基盤（Global Information Sharing Platform、GISP）として採用したことを発表した。
富士通と香川大学は12日、発達障がい（学習障がい・自閉症など）や知的障がいがある、特別な支援を必要とする子どもたちや支援者・保護者などを対象にした「特別支援スマホアプリ」を開発したことを発表した。
トライベック・ストラテジーは23日、「主要企業Webユーザビリティランキング2011＜企業サイト編＞」のうち、15業界別ランキング上位2社・計30社の“コミュニケーション力”を診断した結果を発表した。調査期間は2011年11月～12月下旬。
名古屋市東区の金城学院高等学校は2月16日、生徒たちが「絆力」について議論し合う、公開ワークショップを開催した。
ロジクールは6日、長期休暇時における家族とのコミュニケーションについて、調査した結果を公表した。Webカメラ「ロジクール HD プロ ウェブカム c920」の発売を機に実施したもので、20代～40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもを持つ男女699名から回答を得た。
富士通は19日、富士通グループ国内外関係会社約500社17万人を対象に、コミュニケーション基盤を統一することを発表した。全社員が同一のメール、ファイル共有、スケジュール管理、プレゼンス管理、Web会議などの情報ツールを利用する。
日本経済団体連合会（経団連）は9月28日、新卒採用（2011年3月卒業者）に関するアンケート調査結果について発表した。
富士ゼロックスは23日、中小（SMB）市場に向けてパブリッククラウドを活用した新サービス「SkyDesk（スカイデスク）サービス」の無償提供を開始した。
ネイバージャパンは27日、グループコミュニケーションサービス「LINE（ライン）」をiPhone／Androidアプリ・携帯電話で正式公開した。
沖電気工業（OKI）は30日、オフィス空間同士をつなぎ、離れた場所にいても同じオフィスで活動しているような臨場感を実現する「オフィス空間内の人や機器の位置情報を活用するメディア処理・提示技術」を開発したことを発表した。
英会話教育のGABAが、「こどもとのコミュニケーションに関する調査」を実施。子どもの夢を知っているかや1日の会話時間など“コミュニケーション”について聞いている。
日本IBMは19日、社内外のコミュニケーションやコラボレーションによりイノベーションを促進するソーシャル・ソフトウェアの新製品「IBM Lotus Connections 2.5」を発表した。
ソフトバンク・ヒューマンキャピタルは25日、コミュニケーションに関する意識調査の結果を発表した。
マイクロソフト オンラインサービス事業部は9日に、「子供と親のインターネット利用意識調査」の結果を発表した。
Beat Communicationは9日に、同社製品を導入して社内SNSを運営している企業に対して、社内SNS利用の実態を調査するアンケートを実施、結果を公表した。
みなさま、こんにちは。編集部の“滝クリ”こと西子です。ななめ45度でパソコンに向かっています。パソコンって最近面白くないと思いませんか？思いませんか〜？？
自分で書いた絵やイラストをアップロードすることにより、イラストに興味がある人たちが気軽にコミュニケーションしあえるWebサービス「pixiv（ピクシブ）」が13日にオープンした。
ブロードバンドスクール協会は15日、クレオ、マイクロソフトらと協力し、インターネットを活用した日本と海外の小学生の交流を支援する「キッズアブログ」プロジェクトを開始することを発表した。
ベネッセは1日に、趣味をテーマにコミュニケーションができる会員制サイト「自分の楽しみ」をオープンした。
「今なにしてる？」という問いに対する答えをただ書いていくだけ、というシンプルなメッセージ共有ツール「twitter」が、いまだ日本語化されていないのにもかかわらず流行の気配を見せている。
NTTレゾナントは、Webサイト上でのワンクリックで発信可能なビジュアルコミュニケーションツールを活用したサービストライアルを開始した。
