ビッグローブ（BIGLOBE）は6日、IaaS型パブリッククラウドサービス「BIGLOBEクラウドホスティング」において、利用企業の保有ドメインをDNS登録できる機能を追加した。Web上のコントロールパネルから登録可能。
日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は9日、「名前衝突（Name Collision）問題の周知と対策実施のお願い」と題する文章を公開し、DNSのセキュリティリスクについて、改めて注意を呼びかけた。
日本レジストリサービス（JPRS）は4月15日、「DNSキャッシュポイズニング」攻撃の危険性増加にともない、DNSサーバの設定再確認を行うよう注意喚起する文章を緊急公開した。これを受けJPCERTコーディネーションセンターも注意喚起を行った。
JPCERT/CCは10月31日、オープンリゾルバの確認ができる確認サイト「www.openresolver.jp」を公開した。
JPCERT/CCは18日、海外の監視団体などから、日本国内のDNSキャッシュサーバを使用した「DDoS（Distributed Denial of Service）」攻撃が発生しているとの報告を受けたとして、注意喚起する文章を公開した。
マカフィーは5日、トロイの木馬「DNS Changer」への対策として、一般ユーザー向けに感染を診断し、DNSの設定を復旧させる無料ツールの提供を開始した。これにより、「DNS Changer」に感染していても、「7月9日」以降のネット利用が可能となる。
JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は22日、マルウェア「DNS Changer」の感染を確認できるWebサイトを公開した。7月9日までの公開となる。
カスペルスキーは、DNS設定を書き換えるウイルス「DNS Changer」について注意喚起を発表した。DNS Changerは、世界中で数十万台の感染PCが動いているといわれ、現在も感染が拡大している。
米Googleは14日（現地時間）、同社のGoogle Public DNSがその処理数で世界最大となったことを発表した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は17日、各種DNS（Domain Name System）サービスにおいて、セキュリティを向上させるための拡張方式であるDNSSEC（DNS Security Extensions）に対応すると発表した。31日より、対応を開始する。
ぷらっとホームは19日、多拠点を擁する企業ネットワーク向けに、DHCPやDNSなどのネットワークコアサービスを容易に開始できる小型アプライアンス「OpenBlockSアプライアンスシリーズ」4モデルの販売を開始した。
GMOホスティング ＆ セキュリティ（GMO-HS）は29日、監視セキュリティサービスに特化したサービスブランド「SecureStar」において、ソーシャルアプリの参入事業者向けの相談窓口を設置した。
日本レジストリサービス（JPRS）は5日、 ドメイン名やDNSに関する知識を、漫画で楽しく学ぶことができる冊子「ポン太のネットの大冒険」を公開した。
日本レジストリサービス（JPRS）は24日、ドメイン名の最新動向として、2009年における「ドメイン名重要ニュース」を発表した。
Twitterは、18日夕刻に発生したアクセス障害について原因などを公表した。
日本レジストリサービス（JPRS）は29日、DNSサーバソフト「BIND 9」のDynamic Update機能に、リモートからのサービス不能（DoS）攻撃が可能になる脆弱性があるとして注意を呼びかけた。
米Techweb-UBMのセキュリティシンクタンク「Black Hat」は11日、10月5日から10日までの6日間に開催される国際セキュリティカンファレンス「Black Hat Japan 2008」において、Dan Kaminsky氏による基調講演を行うと発表した。
有限責任中間法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は24日夜、「[続報］複数の DNS サーバ製品におけるキャッシュポイズニングの 脆弱性に関する注意喚起」と題する文書を発行し、注意を呼びかけた。
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは10日、同社のVPN-1、UTM-1、およびConnectraによって最新のDNSキャッシュ・ポイズニングの脅威に対処できる方法を発表した。
日本レジストリサービス（JPRS）は、Internet Explorer 7日本語版が日本語ドメイン名へ標準対応していることを周知させるニュースレターを公開した。
米ICANNは24日（現地時間）は、ルートネームサーバのうちL.root-server.netのIPアドレスを11月1日に変更すると発表した。
SGラボとアドプレインの両社は15日より、企業PRゲーム「.JP〜インターネットを取り戻せ〜」の提供を開始した。
8月9日（現地時間）、BINDの開発者でISC（Internet Systems Consortium）の代表であるPaul VixieからBINDのメーリングリストにBIND8の終了宣言が配信された。
警察庁は、DNSサーバを介したDDoS攻撃に関して検証結果を発表した。これによると、DNSサーバを経由すると、攻撃者が送信した40倍のトラフィックを攻撃対象に送信できることが実証されたという。
