ビジネスタブレットの決定版!?　最新「Surface」と「Windows 8.1」を使いこなす！

エンタープライズソフトウェア・サービス

2013年12月2日（月） 08時15分

注目記事

■ビジネスタブレットの決定版となるか？「Surface Pro 2」と「Surface 2」

　大塚商会は11月13日、同社のαラーニングセンター水道橋にて「Surface ＆ Windows 8.1 体験セミナー」を開催した。同セミナーでは、ワークスタイルを進化させる最新のSurfaceを参加者全員がハンズオンで実体験した。

　まず始めに日本マイクロソフトの講師から、10月に発表されたばかりの「Surface Pro 2」と「Surface 2」について概要が示された。Surface Pro 2は、Windows 8.1を搭載し、従来のWindowsアプリや多くの周辺機器を利用できる1台2役の便利なPC＆タブレットだ。CPUにIntel Core i5-4200U（ハズウェル）、8GBメモリー、256/512MBフラッシュメモリーを内蔵し、バッテリー時間も従来より1.5倍の7時間に向上している点が大きな特徴。またキックスタンドは2段階可変式となり、22度と40度に調整できる。膝の上に置いて使う際には、40度に調整すると画面が見やすくなる。

　一方、「より薄く、明るく、速く」がキャッチコピーのSurface 2は、Windows 8.1 RTを採用したSurfaceマシンの後継機。外観こそ変わらないが、中身は相当進化した。CPUはARM Cortex-A15ベースのNVIDIA Tegra 4を搭載し、グラフィック処理を最大6倍まで向上。またディスプレイをフルHD（1920×1080ドット)に変更したほか、3.5Mピクセル（フロント）／5Mピクセル（リア）のカメラ、高速データ転送が可能なUSB3.0インタフェース、Surface Pro2と同様の2段階キックスタンドも備え、さらにバッテリー時間も8時間から10時間に伸ばした。アプリケーションには、Office 2013 RTに加え、Outlookもプリインストールされている。

　企業向けとしてのWindows 8.1では、スタート画面の改善やビジネス用タブレット＆PCへの最適化、タッチを含めた利用アプリケーションの拡大、周辺機器やネットワーク接続の容易性、ActiveDirectryへの参加、OpenMDMによるBYOD管理、エンタプライズ・セキュリティ機能などが強化されている。また、法人向けSurfaceはサポート関係が充実しているのも特徴。無償の限定補償（1年間の製品保証と90日間のテクニカルサポート）に加え、有償の延長ハードウェアサービスプラン（2年延長、トータル3年間のサポート）や、ADH付き延長ハードウェアサービスプラン（前述の延長サービス＋最大2回の交換、落下・水漏れなどのアクシデント対応）も用意されているため、長く利用したい場合には便利だ。

　さてビジネスシーンにおいて、タブレットをどのように活用していくと効果的なのだろうか？従来までの流れを追うと、まず始めにタブレットはメール・スケジュールなどの確認をスムーズに行なう「コミュニケーションツール」として導入されることが多かった。利用がこなれてくれば、業務や営業を支援する「プレゼンテーションツール」として使う企業も出てくる。しかしポイントとなるのは、そこから先の「コラボレーションツール」としての活用法だ。ここでは蓄積されてきた企業のIT資産をどう活かしていくかという点が重要だ。

　実際にコラボレーションまで含めた具体的なタブレット活用例についても紹介された。利用シーンとしては、役員用端末、営業支援、ビデオ会議、保守員端末、VDI利用、図面確認、店舗支援、倉庫・在庫管理、金融、ヘルスケアなど、ざまざまなケースが考えられる。たとえば営業担当者を対象にした利用シーンでは、あらかじめアプリケーションで事例カタログをつくって顧客に見せたり、社内ミーティングなどのWeb会議での活用が有用だ。一方、役職者を対象にした利用シーンでは、ビジネス状況を把握して原因を分析したり、意思決定時にペン入力で承認したり、役職ごとの専用ドキュメントフォルダに入れてSharePointで共有することも可能だ。

　もちろん経営の上層部だけでなく、現場の担当者においてもタブレットは活躍する。保守・点検業務では立ち作業が多いため、モビリテイ性に優れたタブレットは役に立つ。PDF化された電子マニュアルを見たり、現場で写真を撮影したり、点検項目を手軽に確認してチェックできる。さらに紙が不要になるため、ペーパーレス化にも寄与する。Surface Pro 2では最大512GBのストレージを搭載しており、図面利用の業務にも向いている。店舗支援におけるシーンでは、特に幅広い活用が可能だ。たとえば電子カタログからECサイトへの誘導を行なう際に、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム・Windows Azureと連動させ、マーケティングツールとしても利用できる。ターゲットとなる顧客が、Web上でどのくらい滞留していたのか？どの商品を、どのぐらい閲覧していたのか？といったデータを収集し、タブレット上で手軽に閲覧・分析できるようになる。この結果を次のサイト設計やコンテンツに活かせば、売上げ向上も図れるだろう。

《井上猛雄》