高機能ノートPCと高速無線通信の普及により、外出先などでもオフィスにいるのと同じように仕事ができる働き方である、「モバイルワークスタイル」「ノマドワーキング」といった形態が注目されつつある。実際、企業で正式採用しているところも増えつつある。 シトリックス・システムズ・ジャパンは17日、「ビジネスパーソンの『モバイルワークスタイル』に関する意識調査」の結果を発表した。東京、千葉、神奈川、埼玉における、従業員30人以上の企業に勤務する20代～50代の男女が対象で、最大有効回答数は2064人。 まず「モバイルワークスタイル」を利用している人に、その満足度を尋ねると、7割以上が「満足」と回答した。その理由としては、「時間を有効に使える（78.4％）」「自分の仕事に集中できる（49.0％）」、「自分の好きな場所で仕事ができる（43.1％）」などがあげられた。なおモバイルワークスタイルの利用期間は、「2年以上」が67.2％となっており、震災以前からの利用者が全体の3分の2を超えていた。 一方「モバイルワークスタイル」制度が導入されていない人に、「モバイルワークスタイル」制度の導入について尋ねると、半数以上となる52.5％が「良いことだと思う」と高く評価した。特に、育児や介護で仕事に支障を感じている人ほど「モバイルワークスタイル」制度の導入希望が高かった。 「モバイルワークスタイル」という言葉や働き方に対する全体の認知は「昨年の東日本大震災以前から知っていた（40.8％）」人と「昨年の東日本大震災後に知った（8.7％）」人を合わせ、約半数。性別／年齢別では、20代および30代男女で「モバイルワークスタイル」を知っていた比率は、40代および50代に比べて低く、30代～50代男性の認知度がとくに高かった。 「モバイルワークスタイル」制度が導入されていない人に導入の賛否を聞いたところ、過半数の52.5％が「良いことだと思う」と回答。若年層ほど評価するスコアが高く、特に20代および30代女性で高評価だった。若年層ほど認知度は低いが、潜在的なニーズそのものは高いといえる。なお、昨年の震災時に、一時的な措置として「モバイルワークスタイル」制度を導入したものの、現在は廃止してしまったという企業も多い。しかし、廃止となってしまった人の84.4％が、「継続したほうが良い」と回答している。
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