IDC Japanは6日、国内におけるインストールベースのサーバ稼働台数を発表した。2011年の国内サーバ市場における稼働台数は、242万2千台で、前年から1.1％増加。富士通「京」を除いた場合の稼働台数は、前年から2.2％減の234万3千台とのこと。 2008年までの国内サーバ市場では、x86サーバ市場の拡大とともに、稼働台数が増加していたが、2009年の世界的金融危機をきっかけとして、稼働台数が減少に転じているという。2011年におけるプロダクト別の稼働台数では、2000年以降のピークの稼働台数に対して、メインフレームが25％の規模に減少し、ビジネスサーバが4％の規模に激減した。また、RISC＆IA64サーバは、「京」を除外した場合、ピークの稼働台数から半減しているという。x86サーバの稼働台数は、2008年の227万台をピークとして、2009年以降は小幅な減少となっている。背景には、サーバ集約の加速と仮想化の普及があると見られる。なおベンダー別の稼働台数シェアでは、NECがトップ。以降はHP、富士通、デル、IBM、日立製作所の順となっている。 今後の市場予測では、国内におけるサーバ稼働台数は、2011年～2016年に年間成長率マイナス0.7％で減少し、2016年の総稼働台数は、233万3千台と予測された。メインフレーム、ビジネスサーバ、RISC＆IA64サーバで減少傾向が続き、x86サーバーの稼働台数も、小幅な減少となる見込み。
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