【グループウェアの最新動向 Vol.1】IT環境をとりまく変化に迅速に対応するグループウェアづくりの背景とは？（後編）

エンタープライズソフトウェア・サービス

2012年6月1日（金） 12時15分

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　IT環境の進化とともに、その在り方が変化してきているグループウェア。その提供形態には、オンプレミス型（自社導入型）とクラウド型（SaaS型）があり、イニシャルコストや運用管理面、個別のカスタマイズ、セキュリティ対応などそれぞれに一長一短がある。

　その中で、グループウェア黎明期からその開発を手掛けてきたOSKでは、クラウドサービスとパッケージソフトの両方に対応できる製品を展開していくという基本スタンスがあるが、現在のところ、まだクラウドサービスよりもパッケージソフトのほうが有利だとみている。OSK 営業本部マーケティング部部長笹原直樹氏は「もしもグループウェアを将来に渡り、腰を据えて使いたいのならば、きめ細かいニーズに応えられるパッケージソフトのほうがよいと思います。ユーザーの要望に合った形に作り替えて、最適化したものをご提供できますから。また、いますぐにカスタマイズのニーズがなかったとしても、将来的に対応できます。何かあったときに相談に乗ってもらえるという安心感がありますね。よく費用の問題が取り上げられることがありますが、インフラのコストは利用規模によっては3、4年ぐらいでクラウドサービスの累計料金と同程度になります」と語る。

■情報系・基幹系の連携と、エンドユーザーの声を反映できるOSKの強み

　OSK（創設時は大塚システムエンジニアリング）は、1984年に大塚商会のソフトウェア子会社として発足以来、一貫してソフトウェア開発を中心とした先進的な製品・サービスを提供してきた。情報系のグループウェアについては、PCネットワーク黎明期の1992年から発売をスタートした草分け的な存在だ。その一方で、基幹系についても、業界で高いシェアを誇るソリューションを古くから提供しており、両者を密接に連携した形で提供できる数少ないソフトハウスの1つだといえるだろう。

　OSK R&D本部本部長補佐兼製品開発部部長の橋倉浩氏は「我々のような企業規模で、情報系と基幹系、いずれのソリューションも持っているソフトハウスは他にほとんどありません。しかも社内において、両方の製品知識を持った経験豊かな開発陣が密に相互連携して動いているため、それが製品にも色濃く反映され、大きな特徴になっているのです。大企業では両方の製品を扱っているところもありますが、それぞれ部署単位で分断されており、我々のような開発風土を持っているところはありません」と自信を見せる。

　またOSKの強みは、エンドユーザーに製品を直販をしていないものの、彼らの声を迅速にキャッチアップして、製品にしっかりとフィードバックできる体制が整備されている点だ。販社経由で吸い上げられた有用な情報を製品として展開できる素地があるのだ。「ソフトハウスでありながら、お客様のニーズが見える、あるいは見ようとしているということです。その一例を挙げると、営業マンから案件ごとにコメントが上がってきます。それらの案件に対し、どのような問題があるのか？　どんなリクエストがあったのか？　案件単位で内容が我々に上がってくるため、それらをもとに製品面でリカバリーできるものは製品側に反映し、それ以外のものは営業・マーケティング側でリカバリーしていく。このようにトータル的なサポートをできる点が大きな強みになっています」（笹原氏）

　これは、OSKの販社である各パートナー企業との強いリレーションや信頼関係に寄るところも大きいという。「重要な点は、製品を販売してくれるパートナー企業が、自分たちの製品であるという意識をもっていただけるようにしていることです。単に商品を売っているという感じでは、よい意見を吸い上げることはできません。自分たちの製品であり、自分たちの手で売りたい。そういう意欲を持っていただけるような努力をしてきましたし、その仕掛けづくりができ上がっています」と笹原氏は続ける。

　OSKの「eValue NS」は、中小企業から中堅、5000人から1万人規模の大企業まで、幅広いカバーリングがあり、導入シェア・出荷金額ともにNo.1を誇る統合型グループウェア製品だが、このような企業風土が如実に製品にも反映されているのだ。次回から、この「eValue NS」について、その特徴や使い勝手について詳しく紹介していこう。

《井上猛雄》