米マカフィーは30日、個人ユーザーのPCセキュリティ状況について、グローバル調査した結果を発表した。2011年1月から11月にかけて、24カ国で調査を実施。毎月平均2,700万台～2,800万台のPCにおける任意のスキャンデータを分析した。 その結果、調査対象となった個人ユーザーの83％が、基本的なセキュリティ対策を施していた一方で、17％は、ウイルス対策ソフトをインストールしていないか、期限が切れていることが判明した。 基本的なセキュリティ対策を施しているPCの割合が最も高かった国はフィンランドで、90.3％が対策を施していた。逆に最も低かった国はシンガポールで、78.25％が対策を施していた。ちなみに、「そもそもセキュリティソフトをインストールしていない」というPCの割合が最も高かった国はスペインで、16.33％。「インストールしてはいるものの、無効化している」ユーザーの割合が最も高かった国はシンガポールで、11.75％だった。 日本は対策を施しているユーザー数でみると下位にランクインしており、19.35％が未対策で、セキュリティ対策済みは80.65％だった。また、13.2％のユーザーがセキュリティソフトをインストールしておらず、6.15％のセキュリティソフトは、無効化されていた。
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