孫正義ソフトバンク社長は、「自然エネルギー協議会」の設立発表会見で、自然エネルギーの普及拡大に向けて「電田プロジェクト」（でんでん）を、促進の柱に据えることを発表した。このプロジェクトは休耕田や耕作放棄地に太陽光パネルを設置し、メガソーラー発電地とするものだ。孫氏は、その可能性をこう話した。「仮に全国の休耕田と耕作放棄地の2割に太陽光パネルを敷き詰めると、約5000万kW、原発50基分を発電することができる」。全国の休耕田と耕作放棄地は全国に54万ha（ヘクタール）ある。5000万kWというのは、夏場の東京電力の電力供給量の80％に相当する。太陽光発電は、日差しが強い砂漠などでその可能性が高いとされているが、孫氏は、日本こそ適地であるという。「太陽光パネルを砂が覆い発電効率を下げる場所より、日本のように適度に雨が降り、日照時間も適度に長いところのほうが適している」。孫氏は、この電田プロジェクトと全国の屋根に太陽光パネルを取り付ける「屋根プロジェクト」（2000万kW）、その他の自然エネルギーで約1億kWを自然エネルギー導入の目標値に掲げるべきだとする。「雨の日、夜、風の吹かない日などを含めて、国内消費の20％をまかなえる可能性がある。それが一つの答えになるのではないか」（孫氏）こうした取り組みは各県でも実施されているが、自然エネルギー協議会は、そうした地方自治体の取り組みを横断的にまとめ、さらに電田プロジェクトの事業をソフトバンクが後押しする。
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