IDC Japanは18日、国内企業のストレージ利用実態調査の結果を発表した。Webを利用した調査（2010年12月）で1,052社から回答を得た。 調査はストレージ仮想化（外部ストレージ仮想化、シン・プロビジョニング、ファイル仮想化）、デ・デュプリケーション、階層型ストレージなどのストレージ新技術の導入意向や導入後の評価、サーバー／ストレージの更新や統合の増加にともなって課題になっているデータ移行などに焦点を当てたもの。「期待を大きく上回った」「期待を上回った」「おおむね期待通り」という回答の合計が90％以上だった。 ストレージ投資の重点として挙がったのは、「データ量増大への対応」（回答率57.4％）のほか、「バックアップの効率化」（43.6％）、「セキュリティーの強化」（30.4％）などといった具合。調査は東日本大震災以前に行われたものだが、データ保護や災害対策に関連した項目が上位に入っている。 また、データ移行を実施した企業の3割が、「管理者の作業時間」「移行期間」「予算」の面で当初の計画をオーバーしたと回答。課題としては「移行すべきデータ量の増大」「作業期間の長期化」「システム停止によるビジネスへの影響」「移行プロセスの煩雑化」などが挙げられており、これらの課題解決に取り組むことがユーザー企業にとってもベンダーにとっても重要になっているという。
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