共同購入型クーポン、日本より中国のほうが認知も利用も上……RPAが日中韓調査を実施

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2010年12月15日（水） 15時33分

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　リサーチパネルエイジア（RPA）は15日、グルーポンをはじめ、急拡大している共同購入型クーポンサービス（フラッシュマーケティングサービス）に関して、日本・中国・韓国の3カ国調査を実施、その結果を公表した。

　この調査は、大幅な割引や特典がついたクーポンを、短時間の期間限定・枚数限定で販売する「フラッシュマーケティングサービス」について、その認知、利用経験、今後の利用意向、利用満足度などをアンケートしたもの。調査期間は11月9日～12日で、日本、中国、韓国の全地域の20代～30代の男女900サンプルから回答が寄せられた。

　まず、フラッシュマーケティングサービスをどの程度知っているかを尋ねたところ、中国が65.7％、韓国が54.8％と過半数を超えているのに対して、日本では37.7％に留まっていることが判明した。要因として、日本に比べて中国のインターネットユーザーの層は限られるものの、その分、インターネットサービスに対する関心やリテラシーが高いユーザーが多いことが考えられる。

　フラッシュマーケティングサービスの利用経験者は、中国男性がもっとも多く41.3％。ただし3国ともに半数以下となった。一方、利用経験はないが今後利用してみたいというユーザーは、3国ともに半数以上となっており、今後のフラッシュマーケティングサービスに対する興味関心の高さがうかがえた。現在利用していないユーザーからの理由としては、「手続きが面倒だから」がもっとも多く、次いで「成立しない可能性がある」となった。

　サービスを利用する上で、お得さや利用価値を感じ始める割引率は3国ともに、40％前後となっており、平均を国別で見ると日本（44.9％）、中国（40.6％）、韓国（37.1％）の順。男女別で見ると中国を除いて、男性より女性のほうが割引率についての要求が高くなった。

　サービスを利用したい時間帯別で見ると、3国ともに18時～24時の「夜に利用したい」という人がもっとも多くなった。国別に見ると日本ではネットの利用が全体的に夜型、中国では、夜に続いて、午前中から昼にかけて、韓国では昼から夕方にかけてが多くなっている。これは、各国におけるプライベートでのインターネットを利用する時間帯に依存していると考えられるという。

《冨岡晶》