米国の自動車最大手、GM。同社が間もなく、新型燃料電池車を発表する。
トヨタ自動車の豊田章男社長は1月6日、トヨタが保有する燃料電池車(FCV)関連の特許を無償提供することについて、「地球人として、このあとの50年を見据えてやるには、こういうことが大事という判断」との考えを示した。
エネファーム普及推進協議体である「エネファーム パートナーズ」は1日、家庭用燃料電池「エネファーム」が、累計販売台数10万台を突破したことを発表した。
九州大学と科学技術振興機構は、カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所や工学研究院の中嶋直敏教授らの研究グループが固体高分子形燃料電池の白金使用量削減に成功したと発表した。
岩谷産業は、2015年に一般販売が予定されている燃料電池自動車(FCV)への水素需要に対応するため、東京タワー直下に水素ステーションを建設すると発表した。
NTTドコモは25日、災害時などにおける長期停電対策のため、従来設備よりも軽量かつ省スペースで長時間利用できる燃料電池を、基地局の非常用電源として2013年3月から導入することを発表した。
ベンチャー企業の米Lilliputian Systemsは8日(現地時間)、スマートフォンなどに充電できるポータブルタイプの燃料電池の販売について、小売り大手のブルックスと提携したと発表した。
日立製作所は、直接メタノール形燃料電池(DMFC)向けに水素イオンの伝導性を低下させることなくメタノールの透過性を約半分に低減した高分子電解質膜を開発した。
JX日鉱日石エネルギーは、「新型エネファーム・発電クイズキャンペーン」をインターネットサイトにおいて展開している。キャンペーン期間は3月6日まで。
矢野経済研究所は、国内の新エネルギー用パワーコンディショナー市場の調査を実施した。
東京モーターショー2011会場の中で異彩を放っているのは、展示面積が最も広いトヨタ自動車ブースだ。
積水ハウスは、12月2日から12月11日(一般公開は12月3日から)に開催される「第42回 東京モーターショー2011」に、住宅メーカーとして初めて出展、ブースでは家も車もエネルギーコストがゼロの“エナジーフリー“の住宅が登場する。
富士経済は17日、燃料電池システムと主要スタック部品市場について調査を実施し、その結果を報告書「2011年版 燃料電池関連技術・市場の将来展望(下巻)」にまとめたと発表した。
プラグインハイブリッド(PHEV)、電気自動車(EV)、航続距離延長型電気自動車(E-REV)など、次世代エコカーの開発や技術革新が注目を集める一方で、水素を使って走る燃料電池車(FCEV)をめぐる戦いもまた静かにヒートアップしている。
JX日鉱日石エネルギーは、原行の家庭用燃料電池のPEFC型エネファームと比べて容積比で約40%小型化しながら定格発電効率45%を実現した世界最小サイズで世界最高の発電効率を持つ『SOFC型エネファーム』を10月17日から発売する。
パテント・リザルトは、米国での燃料電池分野について、参入企業の競争力に関する調査を実施した。
田中貴金属工業は、2010年度(2010年4月〜11年3月)の燃料電池用触媒の出荷量が過去最高を記録したと発表した。
矢野経済研究所は14日、「リチウムイオン電池」(LIB)用の主要四部材(正極材、負極材、電解液、セパレーター)に関する市場調査結果を公表した。
日本精工は、金属部品に銅・亜鉛を含まないことでリチウムイオン電池の製造品質安定に貢献する「LIB製造設備用リニアガイド」を2011年1月から販売する。
日立製作所および米国ジョンソンコントロールズ社(Johnson Controls, Inc.)は18日、リチウムイオン電池をはじめとする先端蓄電分野における提携に関する覚書き(MOU)に調印し、長期的な事業運営構想と先端蓄電分野への取り組みで合意した。
東邦テナックスは13日、燃料電池の電極部材として使用される炭素繊維織物製のガス拡散層(GDL)基材を開発、9月下旬から販売開始すると発表した。
チッソは13日、EV(電気自動車)やプラグインハイブリッドカー(PHV)向けに成長が見込まれているリチウムイオン二次電池の正極材市場に参入すると発表した。
シャープは2日、同社製太陽電池を搭載した東海大学チームのソーラーカー「Tokai Challenger」が、「サウス・アフリカン・ソーラーチャレンジ2010」に参戦することを発表した。
パナソニックは20日に、体積当たりの出力を高めたモバイル機器用燃料電池システムを開発したことを発表した。