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電通は6日、ヨーロッパ・中東・アフリカ、アメリカ、アジア太平洋地域の主要都市（ロンドン、ニューヨーク、シンガポール、シドニーなど）のデジタルサイネージに、コンテンツをリアルタイム配信するサービスを発表した。12日より提供を開始する。
芝浦工業大学は21日、地震発生時に建物に何が起きているのかをリアルタイムに把握することができる防災情報システムを開発したことを発表した。
日本マシンサービスは15日、既存の自動販売機の上部に大型モニターを搭載し、デジタルサイネージとしても機能する「設置型デジタルサイネージ自販機」の開発を発表し、2016年1月から提供を開始する。
COME ON!! 虎ノ門製作委員会とクウジットは16日、グルメイベント「虎ノ門街バル」において、笑顔を認識するデジタルサイネージを利用した「SMILE PHOTO」体験型展示を併設することを発表した。
日立製作所（日立）と日立ケーイーシステムズ（日立ケーイー）は19日、両社のデジタルサイネージソリューションに、災害時の緊急情報を自動で配信・表示させる機能を追加し、12月1日より新サービスとして提供することを発表した。
ブイシンクは3日、高機能なデジタルサイネージ自動販売機「スマートベンダー」を販売開始したことを発表した。大型タッチパネル液晶を搭載しており、多言語による情報提供や災害時の防災情報表示などにも対応している。
日本マイクロソフトは3日、大画面ディスプレイデバイス 「Surface Hub」の予約受付を開始した。2016年1月より出荷開始の予定。
NECは8月31日、東京都港区のデジタルサイネージコンテンツ配信システムを構築したことを発表した。港区役所の窓口やロビーなどで区政情報や防災情報などを配信し、緊急時には被災状況や避難場所などを発信するシステムとなっている。
SBクリエイティブは14日、資生堂と共同で、顧客行動分析が可能なデジタルサイネージサービス「インテリジェント・シェルフ」について、首都圏のドラッグストア3店舗にて実証実験を行うことを発表した。
東芝ライフスタイルは6日、4Kに対応した狭額縁デザインの業務用ディスプレイを10月下旬から発売することを発表した。3,840×2,160ピクセルの表示に対応した85V型液晶で、タッチパネルの有無が異なる2製品を発売する。
総務省は28日、「2020年に向けた社会全体のICT化アクションプラン（第一版）」の概要を発表した。「2020年の東京オリンピック・パラリンピック、およびそれ以降の日本の持続的成長を目指した「社会全体のICT化」を進めるためのプランだ。
オールは14日、Chrome OSベースの新しいデジタルサイネージデバイス「Chromebox Commercial」「Chromebase Commercial」、Chrome管理コンソール（CMC：Chrome Management Console）を発表した。8月から販売を開始する。価格はオープン。
ブイシンクは10日、総務省が推進する災害情報共有システム「Lアラート」に対応した高耐震型デジタルサイネージを開発したことを発表した。
大日本印刷（DNP）は3日、駅などの複雑な施設内で、現在地から目的地までのルートを3Dで分かりやすく案内するデジタルサイネージシステムを発表した。
幕張メッセで開催されている「Interop Tokyo 2015」の併設イベントに「デジタルサイネージジャパン」がある。1つの展示ホールには、複数社が最新のサイネージ技術のデモを行っていた。
ミライトは11日、デジタル情報スタンド「PONTANA（ぽん棚）」を開発したことを発表した。今夏から販売を開始する。なお、現在幕張メッセで開催中の「Interop Tokyo 2015」と同時開催の「APPS JAPAN（アプリジャパン）2015」にて、参考展示・デモを行っている。
東芝ライフスタイルは3日、自社の業務用ディスプレイ製品と、米国SCALA社製デジタルサイネージソフトウェアを組み合わせたデジタルサイネージのワンストップソリューションサービスの提供を開始した。
東芝ライフスタイルは、24時間の連続稼働に対応した業務用大型ディスプレイを3機種を28日から順次発売開始する。フルHDパネルを搭載した42V型～55V型で、さまざまな業務用ディスプレイとしての機能を備える。
中国の「爆買い」など、インバウンド需要が注目を集めるなか、小規模店舗向けサイネージでも中国語・韓国語対応のツールの強化が進められている。
シャープは液晶ディスプレイを複数繋ぎ合わせたマルチディスプレイや、4K対応ディスプレイによる大型デジタルサイネージシステムを新宿駅西口広場に納入した。タッチ操作の32V型液晶と、検索結果を表示する70V型液晶など、合計33台の大型ディスプレイによるシステム。
新社会システム総合研究所（SSK）は30日、「国家施策としてのオリンピックと緊急災害時への対応 2020年に向けたデジタルサイネージの拡大戦略～民間最新動向と8Kサイネージや米国デジタルサイネージエキスポ報告～」と題したセミナーを開催する。
impactTVは23日、人感センサーを搭載したデジタルサイネージ「7UZ-2 impactTV」の発売開始を発表した。赤外線検出距離センサーを搭載しており、人を検知してコンテンツの再生を行うことができる。
日本電信電話（NTT）は18日、2020年に向けて開発した新技術群を発表した。訪日外国人などに向けた「おもてなし」、スタジアム内や遠隔地などでの「スポーツ観戦」、アマ・プロ向けの「スポーツ上達支援」の3つのコンセプトに基づく新技術となっている。
日本電信電話（NTT）は17日、光のパターンを投影することで、止まった画像が動いているように見える光投影技術「変幻灯」を開発したことを発表した。サイネージ、インテリア、エンターテインメント分野で活用される見込みだ。
