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スマートフォンの機能として「防水」「防滴」は高い需要がある。お風呂場でスマホを使いたい、料理しながらレシピを見たい、メイク中に洗面台に置きたい、海に落としても安心……など、なにげなく便利さと利用シーンを広げてくれる機能だからだ。
iPhoneユーザーのための新ガジェットとして登場したApple Watch。価格や機能面から、大流行とまではなっていないが、「これなら、Apple Watchが欲しくなるかも」というアプリが、セキュリティ企業のLookout社から登場した。
ASUS JAPANは8日、持ち歩ける15.6型モバイル液晶ディスプレイ「MB169C+」を発表した。発売は3月11日、価格はオープンで予想実売価格は35,500円前後（税込）。
スマホの普及と低年齢向けアプリの充実により、小学生以下の子どもでも、ICT端末を利用する機会が増えている。親がスマホを買い替えて与えるといったケースなども多い。しかし、まだまだその現状を調べたレポートは少ない。
「営業報告」「スケジュール管理」「客先でのプレゼンテーション」など、営業マンのツールとして、かつてはモバイルPCが主流だったが、タブレット、さらにはスマホの活用も目立ってきた。現状は、どこまで移行が進んでいるのだろうか？
ユピテルは、スイングタイプのドライブレコーダー「DRY-AS375WGc」を発売する。
日本電信電話（NTT）とパナソニックは9日、直感的な操作で情報を取得できる「おもてなしサービス」を目指し、技術検証を始めたことを発表した。NTTが開発した「デバイス機能仮想化技術」と、パナソニックが試作した透過型ディスプレイ搭載端末を活用する。
2015年も残りわずか。今年も、モバイル業界ではさまざまな製品やサービスの登場や、業界動向に動きがあったが、全般を振り返って筆者がとくに注目した話題について記しておきたい。
日本電気（NEC）は11日、モバイル通信網（LTE/3G）を利用して、高画質な映像をリアルタイムに配信できる通信技術「適応レート制御技術」を開発したことを発表した。
MMDLaboが運営するMMD研究所は14日、「iPhone 6s/iPhone 6s Plus」に関する調査結果を発表した。携帯電話・スマホ利用者合計3,000人から回答を得た。調査は、発売後1週間となる10月2日～10月5日に実施された。
シャープは6日、二足歩行が可能でモバイル通信に対応したヒューマノイドロボット電話「RoBoHoN(ロボホン)」を開発したと発表した。2016年前半の発売を予定している。
サムスン電子ジャパンは30日、高耐久性を誇るGalaxyブランドのスマホ「Galaxy Active neo SC-01H」を、NTTドコモより発売することを発表した。11月上旬以降、ドコモショップおよび家電量販店等にて、販売を開始する。
米Appleは28日、「iPhone 6s」「iPhone 6s Plus」の2モデルの販売状況を公表した。25日の販売開始から3日間で、新記録となる1300万台以上を販売したとのこと。
総務省が毎年実施している『通信利用動向調査』によると、この数年のPC利用率の減少と、スマートフォン利用率の大幅な増加がみられる。このようにインターネット接続環境が大きく変化するなか、徐々に利用率を伸ばしているのが「タブレット型端末」だ。
シード・プランニングは27日、Apple Watchの発売が市場に与えた影響を計った「ウェアラブル端末購入動向調査」の結果を発表した。調査時期は6月で、スマートフォン／タブレットユーザー1,000人から回答を得た。
MMD研究所は21日、「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月6日～7日で、小学生の子どもがいる20～40代の母親642人から回答を得た。
「もしもシークス」を手がけるエックスモバイルは17日、「BlackBerry Classic」の事前注文受付を開始した。公式ウェブサイト、全国のもしもシークスショップ、全国の販売代理店にて販売を行う。
ソフトバンクモバイルおよびウィルコム沖縄は30日、「Y!mobile」の新料金プラン「Pocket WiFiプランL」を発表した。7月15日より提供を開始する。
モバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）は30日、スマートフォン等モバイル機器の発熱に対して、「安全設計ガイドライン」（Version 1.00）を発行した。
独自のモバイル向けOS「Sailfish OS」を立ち上げたフィンランドのベンチャー企業の「Jolla（ヨーラ）」の本社オフィスを訪問。Sailfish OSの近況や最新端末「Jolla Tablet」が開発された経緯について同社のJuhani Lassila氏にうかがうことができた。
電気通信事業者協会（TCA）と情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）による取り組み「モバイル・リサイクル・ネットワーク（MRN）」は23日、2014年度の携帯電話・PHSのリサイクル状況を発表した。
第189回国会で審議されていた「電気通信事業法等の改正案」が先月末に成立し、1年以内に施行されることになった。
東陽テクニカは開催中のInterop Tokyo 2015において、振舞検知によって外部や内部の攻撃からモバイル端末を防御できるユニークなセキュリティソリューション「zIPS」を紹介していた。
シード・プランニングは1日、スマートフォン/タブレットユーザーの「周辺機器・アクセサリー」の購入率、購入先、主要製品の購買行動、今後の購入意向を調査した結果を発表した。同調査は2013年から毎年行われており、今回で3回目となる。
