生体認証機器との連動も可能な低価格な共連れ対策機器 | RBB TODAY
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生体認証機器との連動も可能な低価格な共連れ対策機器

IT・デジタル セキュリティ
認証時に周辺にいる人の共連れを防ぐことができる「人検知 センサーマット」。設定した共連れ検知エリア内に人がいる場合は、認証端末が動作しない仕組みになっている(撮影:防犯システム取材班)
  • 認証時に周辺にいる人の共連れを防ぐことができる「人検知 センサーマット」。設定した共連れ検知エリア内に人がいる場合は、認証端末が動作しない仕組みになっている(撮影:防犯システム取材班)
  • 「人検知 センサーマット」を運用した際の共連れ検知のイメージ(画像提供:システムイオ)
  • 「人検知 センサーマット」は、認証エリアと共連れ検知エリアを設定可能。写真は実際に編集部がデモを行った時のもので、左が認証エリアに立った時で、右が共連れ検知エリアにたった時。1人でも認証エリアに立たなければ認証端末は動作しない仕組みになっている(撮影:防犯システム取材班)
  • 「人検知 センサーマット」本体。電源不要で制御基板を介して認証端末に配線するだけで動作させることができる(撮影:防犯システム取材班)
  • 認証エリアに入ると認証端末が動作をし始める。今回はシステムイオが販売する顔認証入退管理端末「F910」を使った(撮影:防犯システム取材班)
 高度な生体認証を採用した入退管理システムでも、認証した人間とは別の人間が一緒に内部に侵入してしまう、いわゆる「共連れ」(ともづれ)という行為への対策は、大きな課題といえる。

 一般的に多くの入退管理システムでは、認証自体は厳格であっても、認証後にトビラが開いている間はある意味で無防備。それならば、トビラが開いている時間を短くすればいいという意見が出るかもしれないが、仮にトビラに挟まり事故でも起きれば大問題なので、なかなかそうした対応は難しい。

 そこで、極めて高いセキュリティが求められる場所では、1人ずつしか認証ができないようなボックス型の認証システムを用いたり、堅牢なセキュリティゲートを設置することで対応している。

 しかし、そうした認証システムやセキュリティゲートの多くは、極めて高額のため、気軽に導入できるものではない。

 また、アンチパスバック機能という、入室履歴がない人間を退出させない仕組みも共連れ対策としてあるが、同僚の認証時に自分も一緒に入室しようという横着な社員が、うっかり閉じ込められるケースも多く、運用する管理者側としては手間となるため同機能を敬遠する傾向もあるという。

 それらの課題を解決すべく、登場したのがシステムイオが販売する「人検知 センサーマット」だ。今回、実機のデモンストレーションを見る機会を得たので紹介していこう。

 仕組みを見ていくとかなりシンプルで、介護・医療業界などでは離床センサーや転落センサーとして使われているセンサーマットを、認証端末周辺に設置し、あらかじめ指定したエリア内に人が立った時のみ認証端末が動作するというもの。仮に認証可能なエリア内に立っても、その他のエリアに人が立っていれば、“共連れのリスクあり”ということで、認証は行えない仕組みとなっている。

 対応する認証端末は、システムイオが扱っている顔認証端末、指紋認証端末などの各種生体認証端末から、入退管理システムとして一般的なICカードを使った認証端末まで。

 ちなみに完璧に共連れを防げるかといえば、センサーマットの敷設範囲の広さによっては、駆け抜けなどによる強行突破ができる可能性もあるため、あくまでも高額なコストをかけずに共連れを対策をしたいというユーザーだったり、共連れ行為への抑止効果を期待したいという緩やかなセキュリティニーズを持つユーザーに最適な製品だといえるだろう。

 サイズに関しては平米単位で自由に設定することができ、平米当たりの単価は15万円程度となっている。また、耐久性に関しては、同社調べとなるが、100万回踏んでも大丈夫だったそうだ。

 設置に関しては、電源工事不要で、センサーマット、制御基板を既存の入退管理端末や電気錠システムに組み込むだけでOK。電源に関しては、センサーマットを踏むことで動作に必要な電力を発電する。

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《防犯システム取材班/小菅篤》
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