“対話し考え支援する車椅子”を実現可能に、NTTやドコモらが実験を開始 | RBB TODAY

“対話し考え支援する車椅子”を実現可能に、NTTやドコモらが実験を開始

エンタープライズ ハードウェア

「WHILL」外観
  • 「WHILL」外観
  • エージェントとの対話による操作トレーニングを実施
  • 屋外サービスイメージ
  • 「人の可能性を広げる」モビリティ型パーソナルエージェントの実現をめざす
 日本電信電話(NTT)、NTTドコモ、WHILLの3社は27日、「モビリティ型パーソナルエージェント」の実現に向けた共同実験を開始した。実験期間は2016年3月末まで。

 パーソナルモビリティ(1人乗り移動車)「WHILL」とスマートフォンに、ドコモのモビリティシェアシステムを搭載。さらに、ロボットやセンサーなどの人を取り巻くデバイスを簡単に連携できる制御技術「R-env:連舞」、さらには音声認識・対話制御技術なども連携させ、エージェント機能を持たせる。「R-env:連舞」では、言語・非言語情報のやり取りをもとに、人の状態や周囲の環境を的確に把握し、その状態に合わせた働きかけを行うことができるという。

 この技術をもとに、共同実験では、初めて乗車する利用者に対し、エージェントとの対話による操作トレーニングを行う。対話などの利用者とのインタラクション情報やWHILL搭載のセンサー情報から利用者の操作能力を推定し、能力に応じて対話内容を変化させるという。また、利用者に操作に関する気付きを促し、利用者の操作能力向上に貢献するとのこと。

 2015年度中にまず本操作トレーニングの商用化をめざす。将来的には、その他屋外のさまざまなデバイスと連携させることで、利用者にとってのバリアを回避したナビゲーション、利用者や環境の状況に応じたアシスト走行など、モビリティ型パーソナルエージェントを使ったさまざまなサービスを実現させる計画だ。
《冨岡晶》

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