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医療品や日用品を備蓄する人は少なめ……防災グッズの備蓄に関するアンケート

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全国的に見ると2011年に東日本大震災を経験した東北と関東が7割以上、東海地震の危険性がある中部と阪神淡路大震災を経験した近畿で6割の人が災害に備えた備蓄を行っていることが明らかになった（画像はプレスリリースより）
  • 全国的に見ると2011年に東日本大震災を経験した東北と関東が7割以上、東海地震の危険性がある中部と阪神淡路大震災を経験した近畿で6割の人が災害に備えた備蓄を行っていることが明らかになった（画像はプレスリリースより）
  • アンケート全体で見ると防災グッズなどの備蓄や保管に関しては6割強の人が備蓄・保管を行っている。一方で非常食などには消費期限などもあるので定期的な見直しも必要になることも忘れてならない（画像はプレスリリースより）
  • 非常食や飲み水、懐中電灯などの備蓄は行われている反面、医療品やヘルスケア用品の備蓄に関しては備蓄している人は3割程度にとどまっている（画像はプレスリリースより）
  • 防災意識が高まる反面で、備蓄している防災グッズの見直しについては、28.1%が「見直し、チェックを行ったことはない」と回答している（画像はプレスリリースより）
　ソフトブレーン・フィールドは24日、クレディセゾンとの共同事業である「Point of Buy購買理由データ」のアンケートモニター7,024名を対象とした「防災グッズ」に関するアンケート結果を公開した。防災グッズの備蓄率は東北・関東で7割以上、直近3年以内で備蓄を開始した人が多いという結果となっている。

　アンケートの設問は「防災グッズの備蓄・保管の有無」、「備蓄している防災グッズの種類」、「防災グッズの備蓄を始めた時期」などで構成されている。

　全回答者のうち65.5%が防災グッズを備蓄・保管していると回答。エリア別の回答分布を見ると、東日本大震災や阪神大震災後の時期や地域の影響が大きく、備蓄率が高い地域は「東北」と「関東」が70.5%、備蓄率が低い地域は「九州」「中国」「四国」と続いている。

　備蓄している防災グッズの種類は「懐中電灯（75.8%）」、「非常用飲料（67.7%）」、「非常食（57.0%）」となっており、「包帯・絆創膏（35.9%）」や「常備薬（34.1%）」、「歯ブラシ・歯磨き粉（26.0%）」といった医療品やヘルスケア用品の備えを行っている数は少ない傾向が見受けられる。

　約7割が5年以内に備蓄を開始しており、最多の「3年以内」は36.0%、東日本大震災を契機に防災意識の向上が見受けられる結果となっている。
《防犯システム取材班／小菅篤》

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