デジタルアーツは6日、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。アンダーソン・毛利・友常法律事務所（中崎尚弁護士）監修のもと、調査を実施した。 調査期間は6月3日～8日で、携帯電話・スマートフォンを持つ全国の10歳から18歳の男女618名、および全国の0歳から9歳の子どもを持つ保護者597名、合計1,215名から有効回答を得た。 それによると、何らかの携帯電話を持つ未成年者（10歳～18歳）のうち、「スマートフォン所有率」は67.3％で、前回の調査（2015年1月）より微増。小学校高学年（10歳から12歳）40.8％、中学生62.1％、高校生99.0％といずれも微増しているが、特に女子中学生では、前回調査の52.45％から69.9％まで大きく増加した。 「フィルタリング使用率」は全体で48.2％とほぼ横ばいながら、女子中学生で59.3％（46.4％）、女子高校生で53.0％（39.3％）とこちらも大きな伸びを示している。 「1日の平均使用時間」は、全体で2.5時間と、やや減少傾向。小中学生は2時間未満、男子高校生は3.8時間。女子高校生は5.5時間などとなっている。使用頻度の高いアプリとしては「LINE」61.7％、「YouTube」39.6％、「ゲーム」35.4％などがあげられている。 「インターネット上での違法行為」において、罰則があるのを認識していない割合は、保護者50.4％、子ども未成年者53.7％といずれも高い。一方で保護者の45.4％が、「子どもが想定外の使い方をしていて驚いた経験」があったとしている。ただし「情報モラルの教育強化」が有効と考えている保護者も、「学校・教育機関」73.7％が「保護者・家庭」59.7％よりも主体的に教育を行って欲しいと考えているのが実態のようだ。
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