■“特別感”のあるコンテンツ提供を狙う しかしながら、Jリーグ全体でこうしたICT化が積極的に進まない背景として、NTTBPの大西氏は、「Jクラブが自前でスタジアムを所有していないこと（多くは行政などが所有者であり、クラブが主体となって導入できない現状がある）」、「プロ野球などに比べて本拠地で開催する試合数が少ない（J1の場合、ホーム開催は年間17試合）ため、クラブが投資し難いこと」などを挙げている。 とはいえ、クラブ側としては今回の導入を機に、集客や来場者の満足度向上はもちろん、海外のように、この通信インフラを活用してビジネスに繋げたい考えだ。 川崎フロンターレのサッカー事業部副事業部長の平戸聡氏は、スタジアムの来場者のみが受けられるというこのサービスの特徴を踏まえたうえで、「“特別感”のあるコンテンツを提供したい。独自のアプリなどを含め、物販、飲食などは検討中」としている。 現状でWi-Fiのアンテナを常設しているのはメインスタンドのみだが、「今年度中など、なるべく早めにスタジアム全体で提供できるようにしたい」（平戸氏）という。川崎フロンターレとしては、自らがサービス提供主となることで、等々力陸上競技場で開催される陸上競技大会やその他のイベントに、この通信インフラを提供し、収益に繋げることも検討している。 またNTTBPでは、今回の川崎フロンターレに続き、他のJリーグクラブとも導入に向けて実際に動いており、国内のスタジアムにおけるICT化をさらに進めたい意向だ。 その先には、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを視野に入れている。新たに建設される国立競技場のICT化についても、こうしたノウハウを生かし、「まだ先になると思うが、ぜひ手を挙げたい」（大西氏）と意欲を見せている。
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