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ツールの導入は進むも活用しきれていない日本…グローバル調査

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プライスウォーターハウスクーパース株式会社は2月5日、「グローバル情報セキュリティ調査 2014（日本版）」の結果を公開したと発表した。本調査は2013年2月1日から4月1日、9,600人以上のCEO、CFO、CIO、CISO、CSO、副社長、ITおよび情報セキュリティ役員を対象に、世界規模で実施した情報セキュリティに関するオンライン調査。日本版では日本企業330社の回答をまとめている。

調査結果によると、「次年度セキュリティ投資が増加する」と回答した日本企業は20％で、グローバル（49％）の半分以下となった。また、「セキュリティ投資の効果測定を行っているか」との質問に対して、日本企業の実施率が23％にとどまっていることから、投資の振り返りや妥当性の説明を行うことができず、十分なセキュリティ予算を獲得できない状況にあると分析している。

また、日本企業はインシデント検知ツールの導入がグローバルと同水準であるものの、実際はその機能を十分に活用できていないとしている。さらに日本企業では、情報システム部門に偏ったインシデントレスポンス体制が構築されていた。また「業界内でセキュリティ情報を連携している」と回答した日本企業は15％にとどまった（グローバルでは50％）。グローバルに比べ、日本企業は業界内での情報連携が進んでいないことが明らかになっている。

ツールの導入は進むも活用しきれていない日本--グローバル調査（プライスウォーターハウスクーパース）

《吉澤亨史@ScanNetSecurity》

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