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アジアの主要14都市、全都市でモバイル端末の個人保有率が90％超え……博報堂調べ

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モバイル端末の個人保有率
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　博報堂は9日、オリジナル生活者調査『Global HABIT（グローバルハビット）』の最新レポートとして、アジア14都市におけるスマートフォンの保有・利用サービス、メディア接触時間についての分析結果を発表した。

　今回のレポートは、2012年5月下旬～8月の調査をもとにしたもので、中国（上海/北京/広州）、香港、台湾（台北）、タイ（バンコク）、韓国（ソウル）、シンガポール、マレーシア（クアラルンプール）、フィリピン（メトロマニラ）、インドネシア（ジャカルタ）、ベトナム（ホーチミンシティ）、インド（デリー、ムンバイ）が対象。

　それによると、パソコンの自宅保有率は、都市によって100％～30％と差があったが、携帯電話またはスマートフォンの個人保有率は全都市で90％を上回っていた。保有率で見ると、「スマートフォンの保有率が70％以上」の3都市（ソウル、香港、シンガポール）、「スマートフォンと携帯電話の保有率が拮抗」している3都市（台北、北京、上海）、「携帯電話の保有がスマートフォンを上回る」8都市（広州、メトロマニラ、クアラルンプール、ムンバイ、バンコク、ホーチミンシティ、デリー、ジャカルタ）の3つに大別された。

　スマートフォンは、いずれの都市でも男女20代の保有率が高く、各都市における保有を牽引している。スマートフォンの保有率が60％以上の4都市（ソウル、香港、シンガポール、台北）では、男女20代を中心に10～50代まで幅広い年代で保有率が高く、年齢を問わず普及が進んでいる。中でも、ソウルの10～20代男女、香港の10～30代男性と20代女性の保有率は90％を超えており非常に高かった。ジャカルタとバンコクの2都市の傾向としては、10代の女性の保有率が一番高く、全体を牽引している点が他都市では見られないものとなっている。
《冨岡晶》

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