日本IBMは17日、企業におけるメディアタブレットやスマートフォンといったモバイル端末の活用を支援するソフトウェア製品「IBM Mobile Foundation V5.0」を発表した。アプリ開発、データ連携、セキュリティといった機能を統合したものとなっている。 「Mobile Foundation」は、「モバイル対応アプリケーションの開発・実行環境」「クラウドや基幹システムとのデータ連携」「アプリケーションやモバイル端末のセキュリティと管理」の3つの機能を統合した製品となる。 オープンソースの開発統合環境である「Eclipse」を基盤とした開発環境を提供し、JavaScriptやHTML5などのオープンな開発言語によってプログラミングが可能。1つのプログラム・コードから、オペレーティング・システム（OS）や画面のサイズが異なる複数種類のモバイル端末向けのアプリケーションが生成される。対応するモバイル端末向けOSは、iOS、Android OS、BlackberryおよびWindows Phoneとなっている。 また、新規に構築したモバイル・アプリケーションを、既存の基幹業務アプリケーションやクラウドサービスに連携するためのソフトウェアを提供。アプリケーション連携においては、一般的に数か月かけて連携プログラムが開発されるが、Mobile Foundationを活用すれば、数日で連携可能となる。 さらに、モバイル端末の位置情報や導入アプリケーションの種類などを一元的に把握し、端末の紛失・盗難時に画面ロックやデータ消去などを遠隔地の管理サーバから実行することが可能。 なお、アプリ開発・実行環境のみを「IBM Worklight V5.0」としても個別提供する。使用料金は、Mobile Foundationが1,281万4,500円（税別）～、Worklightが495万5,900円（税別）。6月16日からダウンロードにより提供を開始する。メディア・パックでの提供は、7月10日から。
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