2012年のソーシャルメディア関連予算、52％が「増加傾向」……宣伝会議調べ

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2012年1月13日（金） 13時15分

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　宣伝会議は13日、「2012年のソーシャルメディア活用意向」に関する調査結果を公表した。調査期間は2011年11月15日～12月25日で、WebプロモーションやFacebookページ、企業サイトなどを手掛ける国内企業の担当者を対象に実施したもの。有効回答は100件。

　この調査は、2012年1月15日発売号・巻頭特集企画「成果のあったWEB企画仕掛けた100人――各社のソーシャルメディア活用100事例も紹介」の一環で実施されたもの。まず2012年のソーシャルメディア関連予算について、所属する部署や担当業務範囲での人的コスト・運用コストの増減見込みについて聞いたところ、「大幅に増える」（3％）、「増える」（49％）を合わせて、52％が増加すると回答した。なお「大幅に増える」と回答した3社はアスクル／東芝／ユニリーバ・ジャパンとなっている。

　具体的施策については、全体の35％が「スマートフォンサイト最適化」「スマートフォンアプリ」「スマートフォンのコンテンツ企画」など関連の施策に注力すると回答。また16％が「ロケーションサービス」関連に注目していると答えており、これらも加えるとさらに高い割合を占めることになる。

　なお昨年の同一内容の調査と比べると、「Facebook」への注目は3.1ポイント減（22.1％→18.0％）。Twitterは16.5ポイント減（18.5％→2.0％）となった。2011年6月にスタートした「Google＋」への注目は11％。また8月末に企業ページが開設可能となった「mixi」への注目は6％だった。

　そのほかでは、「O2O」（Online to Offline）13％、「ソーシャルコマース」9％など、購買に直結する施策も注目を集めた。

《冨岡晶》