タブレット端末市場、iPadの優位は「2015年」頃まで揺るがず……ICT総研予測

エンタープライズモバイルBIZ

2011年8月2日（火） 17時15分

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　ICT総研は2日、「タブレット端末市場」に関する調査予測の結果を発表した。この調査は、タブレット端末メーカー、関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,000人へのWebアンケート調査の結果をまとめて分析したものとなっている。

　2010年のタブレット端末市場としては、日本国内では年間81万台が出荷、このうちiPadが75万台（シェア92.6％）を占めた。2011年上期（1～6月）は82万台が出荷され、アップルがiPad2の発売により70万台とさらに出荷台数とシェアを伸ばしたものの、アップル以外の製品も12万台が出荷され14.6％のシェアを獲得した。

　2011年通年（1～12月）の国内タブレット端末市場は、さらに多くのメーカーが参入してくることで活性化し、年間トータルで188万台に達する予測（前年比2.3倍）となった。AndroidなどのOSを搭載するアップル製品以外の端末は、30万台（シェア16.0％）が出荷されるとみられ、今後も少しずつシェアを拡大していくと推定された。国内のタブレット端末市場は、現時点でiPadが圧倒的なシェアを占めており、先行メーカーとしての強みにより、「2015年」頃までその優位は揺るがないと推測された。2015年には、2010年比約7倍の557万台の市場規模に達すると見られており、iPadはその過半数の302万台を販売できる潜在ニーズがあると同社では予測した。

　世界市場でのタブレット端末出荷台数は、2010年に1,720万台、そのうちアップルは1,490万台を出荷し、86.6％のシェアを獲得している。サムスン電子のGalaxy Tab、LGエレクトロニクスのOptimus Pad、モトローラのXoomなどiPad対抗製品も着々とシェアを拡大しつつあり、2011年にはこれらの製品が1,490万台に達する見込みだが、アップルはそれを上回る勢いで出荷台数を伸ばしており、2011年には3,850万台を出荷すると予測された。

《冨岡晶》