ネット広告「不適切サイト対策」はまだまだ、未実施企業がほぼ半数……MMD研調べ

エンタープライズその他

2011年7月22日（金） 12時15分

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　MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は21日、シップと共同で調査した「ネットワーク広告に関する利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は7月7日～11日（5日間）でビジネスパーソン83人から有効回答を得た。

　まずネットワーク広告について調査したところ、「常に利用している」との回答が25.3％、「プロモーション計画時に利用している」との回答が24.1％と、合わせて49.4％がネットワーク広告を実施していた。そして、「ネットワーク広告において、不適切サイトで、自社及びクライアントの広告が掲載されることについてどのように思うか」を調査したところ、「確実に避けたい」との回答が56.6％、「可能な範囲内で避けたい」との回答が27.7％と、合わせて84.3％が「避けたい」と回答した。

　しかし、具体的な不適切サイト対策について調査したところ、「特に行っていない」との回答が43.4％と最も多く、次いで「代理店（ASP、アドネットワーク）に任せている」22.9％、「自社および代理店（ASP、アドネットワーク）と協力して行っている」20.5％と、かならずしも対策されていない実態が明らかとなった。不適切サイトに自社及びクライアントの広告が掲載される事による気になる点については、「ブランドイメージの低下」との回答が53.0％と最も多く、次いで「不必要な広告費の発生」19.3％、「消費者からの苦情」18.1％という結果となっている。

　なお同調査では「ネットワーク広告のメリット」「デメリット」についても調査を行っており、メリットの1位は「費用対効果の合理性」65.1％、デメリットの1位は「検証分析のし難さ」37.3％となっている。“広告は出しやすいが、検証や運用が難しい”というのが、ネット広告の印象だと言えるかもしれない。

《冨岡晶》