総合医療メディアのQLifeは9日、「大震災の全国の医療現場への影響 実態調査」の結果を発表した。対象者は東北6県と茨城県を除く全国の医師402名（診療所開業医157名、病院勤務医245名）。調査期間は3月24日～4月2日。 まず「東北地方太平洋沖地震の影響による供給不足が心配な医薬品・材料はありますか」（複数回答）という質問には、72％が「ある」と回答した。具体的には「チラーヂン」（あすか製薬）という甲状腺ホルモンを補う薬が最も多くあげられ（30.1％）、次いで「漢方薬」（15.9％）などとなった。 また医薬品・材料不足以外の心配事が「ある」と回答した医師は、首都圏で60％、首都圏以外で37％だった。首都圏の医師では、「停電による機器／カルテ／レセコン等の使用不能」（17.0％）がトップとなり、次いで「停電による診療時間の制限」（13.5％）、「放射能に関する問い合わせが増加」（7.7％）などとなった。一方首都圏以外の医師では、「患者の減少（収入減少）」（10.5％）、「医師不足（勤務時間増大も含む）」（9.1％）、「放射能に関する問い合わせが増加」（8.4％）などとなった。 具体的な内容としては、「MRIなどの機器は3時間の停電でも電源を落としたり復旧作業を行うのに数時間以上かかるため必要な検査が出来ない」（病院／東京）、「手術の予定が全くと言っていいほど組めない」（診療所／栃木）など停電による影響や、「今後被災地の入院患者さんを受け入れるべく、未使用の病棟を整備中だが、受け入れたところで看護師・医師等スタッフが足りない」（病院／埼玉）など人員不足の問題などがあげられた。
NHK、東日本大震災の特集番組をYouTubeで公開 約50分の記録映像
