セキュリティ担当者「迷惑メールは全世界で増加」を予想〜ウェブルート調べ

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2008年5月7日（水） 18時19分

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　ウェブルート・ソフトウェアは7に、Eメールの重要性とセキュリティ被害状況について、調査結果を発表した。調査は、2008年2月に日本、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イギリス、オーストラリアの7か国の企業において行われたもので有効回答数は1,494件（うち日本は206件）。PCの所有台数が5台以上の企業に勤務し、Eメールセキュリティ製品購入に関して決定権をもつ担当者を対象に行われた。

　まずEメールにおける重要性について、日本では「顧客とのコミュニケーション」（68.5％）がもっとも高い割合で「最重要」または「重要」と位置づけられた。次いで、「電子メールを使った注文の受付処理」（53.4％）、「社内の従業員同士のコミュニケーション」（45.6％）となった。他国においても「顧客とのコミュニケーション」がもっとも高い割合を示しており、特に、米国では81.8パーセントと非常に高い。

　逆に2007年にEメール関連で受けた被害として高い割合をみせた項目は、「迷惑メール」（66.5％）だった。勤務先で受信するメールのうちの迷惑メールの割合が、半数を超えている国内企業は24.7％とのこと。「迷惑メール」の被害傾向は海外企業においても同様で、オーストラリア（87％）、ドイツ（84.5％）、フランス（82.4％）の3か国は、8割以上の数字となっている。このようなセキュリティ被害において、2008年に「やや増加する」「かなり増加する」との回答がもっとも多い項目も「迷惑メール」（42.8％）となった。

　国内企業において、Eメールは、顧客とのコミュニケーションのための重要なビジネスツールとして、位置づけられており、他国と比較すると実害を受けた割合は高くはない。ただ、企業の担当者は、ウイルスやスパイウェアへの感染から、情報流出、攻撃的なメールに関する法的な責任まで、幅広いセキュリティ項目に関心を持っていると同調査では結んでいる。

《冨岡晶》