インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」は、「ソーシャルネットワーキングサービス」（SNS）の利用実態に関する調査を実施、結果を発表した。 調査期間5月31日（火）〜6月2日（木）、有効回答者数2,070名のうち、SNSの利用経験者は8.8％にとどまり、存在自体をまったく知らないという人が52.6％と過半数を超えた。一方で、利用者の半数以上が週4日以上アクセスしており、84.5％以上が継続的な利用意向を示していることから、定着化傾向があり、今後も発展していくサービスと予想した。ただし有料化に対しては、8割以上が否定的意見を占め、収益モデルへの課題が残る現状を浮き彫りにした。 利用目的は「趣味仲間との出会いの場として（63.2％）」が最も割合が高い。また、低い水準ではあるが「広告や宣伝を目的として利用」も4.4％が回答している。 今後の利用意向予定者は3割弱と一定の関心が表れる一方で、「個人情報の公開への不安」「紹介制度への不満」などから利用したくないという回答が7割以上を占めるなど、SNSそのものが抱えるシステムが足かせとなっており、一般層への本格普及にはまだまだ時間が掛かりそうだ。 SNSについては、「mixi」（44.1％）「livedoorフレンドパーク」（23.5％）「GREE」（20.6％）など、集中傾向が進みつつあり、大手の会員登録数はうなぎ登りである。 ただし、会員数の急激な増加は、収益増加・認知度向上のメリットだけでなく、SNSが持つ関係性の質を維持することや、コミュニティの成立条件にデメリットとして働くこともありえる。 SNSに否定的な立場の一般層を取り込みつつ、いかにシステムそのものが抱えるジレンマを解決するか。SNSもすでに大きな転機にさしかかったサービスだと言えそうだ。
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