ゼンリンの地図データが、ゴルファー向けアパレルブランド「マスターバニーエディション」のポロシャツデザインとして採用され、4月上旬に発売開始される。ゼンリンの地図データがアパレルデザインに採用されるのは、今回が初となる。
KDDI、プロドローン、ゼンリンの3社は19日、モバイル通信ネットワークを活用したドローン事業において、業務提携することで合意したと発表している。
ゼンリンは、愛知県名古屋市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結したことを発表した。同社が同様の協定を締結するのは愛知県内で39番目となる。
プラスチックなどの素材を精巧に塗り重ねることで、金型を使わずに製品を製造できることから、新たな産業革命を巻き起こすと期待されている3Dプリンタ。
ゼンリンデータコムは10月19日、同社のカーナビアプリ「Yupiteru ナビ」が、ユピテルの車載対応タブレットカーナビ「Yupiroid(ユピロイド)」に採用されたと発表した。
日本の地図ベンダー最大手のゼンリンは、フランス/ボルドー市で開催中の「ITS世界会議2015」に出展。自動走行システムを実現するための超高精度地図ソリューション「ZGM Auto(ZENRIN Geospatial data Model for Automotive)」の紹介と、自動走行向け地図データを展示した。
ゼンリンデータコムは、訪日外国人向けiOS 対応無料地図アプリ「JAPAN MAP(ジャパンマップ)」をバージョンアップ。地図多言語表記に加えて、検索機能も中国語(繁体・簡体)と韓国語(ハングル)に対応した。
ゼンリンデータコムは、地図・ナビゲーションアプリ「ゼンリンいつも NAVI[マルチ]」「ゼンリンいつも NAVI[ドライブ]」の楽天アプリ市場版を8月19日にリリースした。
カーナビゲーション向けデータでは他にも整備すべき情報は数多い。道路の幅員や規制情報、さらには方面案内標識や交差点名などの整備も重要だ。ここで活躍するのが全国に配備された専用の計測車両である。
ゼンリンデータコムは、地図・ナビゲーションサービス『ゼンリンいつも NAVI[マルチ]』Android版を7月13日にバージョンアップした。
ゼンリンデータコムが訪日外国人向けの無料地図アプリ「JAPAN MAP」をアップデート。英語表記に加えて、新たに、中国語(繁体・簡体)と韓国語に対応する。
ゼンリンデータコムは2日、Android Wear向けナビゲーションアプリ「いつもNAVI for Android Wearβ」を公開した。Android端末とAndroid Wear対応デバイスとをペアリングして利用する専用アプリとなっている。
ゼンリンデータコムは、東京ビッグサイトで開催中の「Japan IT Week 春 2015」でインバウンド向けの多言語地図に関する展示を行った。
4月19日は、伊能忠敬が測量旅行のため江戸を出発したことから「地図の日」とされている。ゼンリンは15日、地図の日にちなんだアンケート調査「地図利用実態調査2015」の結果を発表した。この調査は2012年から毎年実施されており、今回で4回目。
ゼンリンは3月11日、北九州市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結した。
ゼンリンデータコムと電通は3月11日、東日本大震災から満4年を機に、「全国避難所データベース」を、全国の自治体と在日外国大使館向けに無償提供すると発表した。
ゼンリンデータコムとNTTドコモは2月19日、歩行者自律航法(自律航法)技術とルートマッチング技術を組み合わせた新たな屋内ナビゲーション技術を開発したと発表した。
ゼンリンデータコムといえば、地図サービスの『いつもNAVI』がよく知られているが、自動車/車載器メーカーなどに対して地図/ナビゲーションサービスを提供するtoB部門がビジネス上では重要な事業になっている。
ゼンリンデータコムは1月8日、全国のオービス設置情報と、警察の取締り実施エリアを通知するiOS向け無料ドライブアプリ「オービス&取締通知」を、昨年末のAndroid版に引き続きリリースした。
ゼンリンデータコムは、同社が提供する地図アプリ「恋するマップ」で、ユーザーの女性1296人を対象に、パウダールームに関する意識調査を実施した。
電通とゼンリンデータコムは22日、「全国避難所データベース」の提供を開始した。全国約12万件の避難所情報を網羅したとのこと。
ゼンリンデータコムは、全国のオービス設置情報と、警察の取締り実施エリアを通知するAndroid向け無料ドライブアプリ「オービス&取締通知」を12月10日にリリースした。
ゼンリンデータコムは、友達の現在地を地図上で確認しながらチャットができる無料おでかけアプリ「みんなで位置共有」を12月4日にリリースした。
ゼンリンは12月1日、京都市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結した。