日本ケーブルテレビ連盟とブロードバンド情報サイト「RBB TODAY」は、ケーブルテレビ事業の認知向上を目的に「ケーブルテレビ・アワード2013」を共催する。13日、読者投票(アンケート)の受け付けを開始した。
電気通信事業者協会、テレコムサービス協会、日本インターネットプロバイダー協会、日本ケーブルテレビ連盟等で構成する「プロバイダ責任制限法ガイドライン等検討協議会」は8日、ネット選挙に向けた事業者向けガイドラインを公表した。
一般社団法人日本ケーブルテレビ連盟は、RBB TODAY編集部との共催により、『ケーブルテレビ・アワード2013』をケーブルコンベンション2013の一環として実施する。エントリーおよび作品の応募締め切りは4月15日だ。
一般社団法人日本ケーブルテレビ連盟は、RBB TODAY編集部との共催により、『ケーブルテレビ・アワード2013』をケーブルコンベンション2013の一環として実施する。
日本ケーブルテレビ連盟(東京都中央区、理事長:西條温)とイードは18日、「ケーブルコンベンション2012」にて、「ケーブルテレビ・アワード2012」の結果を発表した。
日本ケーブルテレビ連盟とイードは6月19日、「ケーブルテレビ・アワード2012」の審査員審査を実施し、「プロモーション大賞」「ベストプラクティス大賞」の入賞作品を決定、22日に発表した。
日本ケーブルテレビ連盟とRBB TODAYとの共催による「第5回ケーブルテレビ・アワード2012」のエントリーが4月16日をもって終了する。
イー・アクセス、KDDI、ジュピターテレコム、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクBB、ソフトバンクモバイル、日本ケーブルテレビ連盟の7社は13日、ネット接続事業会社など計74社を代表して、総務大臣に対し、意見申出書を提出した。
日本ケーブルテレビ連盟は9日、RBB TODAY編集部との共催による「第5回ケーブルテレビ・アワード2012」のエントリー募集を開始した。
KDDI、ソフトバンクテレコム、イー・アクセス、ケイ・オプティコム、ジュピターテレコム、日本ケーブルテレビ連盟など66団体は15日、NTTグループの料金請求・回収業務の統合について、総務大臣に対し要望書を提出したことを発表した。
日本ケーブルテレビ連盟は「ケーブルショー2011」の開催に合わせ、プロモーションや社会貢献・地域貢献活動、先進的な取り組みなどを表彰する「ケーブルテレビ・アワード2011」の受賞発表・表彰式が行われた。
日本ケーブルテレビ連盟は、ケーブルテレビアワードのエントリー(自薦・他薦可)の締め切りを当初の29日から、8月10日まで延期する。
日本ケーブルテレビ連盟は、ケーブルテレビのブランド力のアップ、ケーブルテレビ業界の発展を目的に、「ケーブルショー2011」を9月27日・28日に東京ドームホテルにて開催する。
日本ケーブルテレビ連盟は、RBB TODAY編集部との共催による「第4回ケーブルテレビ・アワード2011」のエントリー募集を開始した。
日本ケーブルテレビ連盟東海支部は、同支部の主催で開催する「ケーブルテレビフェスタ2011」のサイトをオープンした。
日本ケーブルテレビ連盟には全国に12の支部が存在するが、東海支部は2009年から広報活動を積極的に展開している。
日本ケーブルテレビ連盟東海支部は、広報活動の一環として「けーぶるGIRLS」を結成。中京広域民放局にてテレビCMを開始した。
日本ケーブルテレビ連盟は、信越支部の10社が連携する桜ライブ中継、お花見サイト「2011信越お花見情報」を公開した。
日本ケーブルテレビ連盟は、3月9日に総務省が公表した「光の道構想」に対する見解を発表した。同見解は、2015年頃までに全国レベルでのブロードバンドの普及・整備という趣旨自体には賛同するものの、総務省が掲げた実行方法に関しては懸念を示す内容となっている。
ケーブルテレビショーにおきまして、社団法人 日本ケーブルテレビ連盟・RBB TODAY編集部共催により、「ケーブルテレビ・アワード2010」を実施する運びとなりました。
社団法人日本CATV 技術協会および社団法人日本ケーブルテレビ連盟は、ケーブルテレビに関する総合コンベンション「ケーブルテレビショー2009」を、6月18日〜19日の2日間にわたり、東京ビッグサイトにて開催する。
電気通信事業者協会、テレコムサービス協会、日本インターネットプロバイダー協会、日本ケーブルテレビ連盟の4団体は1月31日、テレコムサービス協会内に「事業者相談センター」を設置した。
日本ケーブルテレビ連盟は、第一種通信事業許可を取得したケーブルテレビ会社108社の一覧を公開した。データは12月1日現在のもので、第一種通信事業許可を受けている会社は108社あり、事業を開始している会社が80社となっている。