クレジットカード情報の詐取を狙う偽サイト（フィッシングサイト）による被害が、後を絶たない。フィッシングサイトは、本物に見せかけた偽メールを送って、ユーザーにアクセスさせようとするのが基本だが、注意深ければ、ある程度その被害は避けられると思われている。
2014年ごろより猛威を振るっている、ゆうちょ銀行を騙るスパムメール（迷惑メール）。「ログイン画面リニューアル」「本人認証」などといって、フィシングサイト（偽サイト）へ誘導する内容だ。
フィッシング対策協議会は9日、スクウェア・エニックスのゲーム「ドラゴンクエストX」を騙るメールが出回っているとして、注意を呼びかけた。
銀行からのメールに見せかけた詐欺、便利アプリに見せかけて口座情報を盗み取るアプリ、偽サイトなどなど、ここ数年、ネットバンキングに関わる不正送金（オンライン銀行詐欺）が横行している。その被害額も増加するばかりだが、警察庁が最新動向を発表した。
フィッシング対策協議会は22日、「埼玉りそな銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。「埼玉りそな銀行」は、りそなグループの都市銀行。
昨年12月中頃より大発生した、日本郵政を騙る不審メール。「Japan Post」「日本郵政」が差出人のように見せかけたスパムメールだが、今年に入ってもまだまだ猛威を振るっている。
Hulu、Netflix、Amazonプライムビデオがスタートするなど、昨年から急激に盛り上がりを見せている「定額制動画配信サービス」（SVOD：Subscription Video on Demand）。そんななか、「Netflix」ユーザーを狙ったサイバー攻撃が複数出現している。
東京都水道局は2日、不審なメールが出回っているとして、Twitter公式アカウントにて注意を呼びかけた。
フィッシング対策協議会は19日、「三井住友銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。
フィッシング対策協議会は19日、セゾン Net アンサーを騙るフィッシングサイトが存在しているとして、注意を呼びかけた。
フィッシング対策協議会は24日、「じぶん銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。
フィッシング対策協議会は21日、「イオン銀行」「千葉銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。
今週に入り、「日本郵政」（Japan Post）による小包の配達確認に見せかけたスパムメールが流行している模様だ。Twitterなどに、実際に受け取った人の報告があがっている。
トレンドマイクロは11日、ランサムウェア「CrypTesla」（通称「vvvウイルス」）について、国内での攻撃が急増している現状を公表した。スパムメールにより「CrypTesla」を拡散させようとする動きが、活発化しているという。
フィッシング対策協議会は3日および4日に、「横浜銀行」「セブン銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。
フィッシング対策協議会は24日、セディナカード・OMCカード利用者向けネットサービス「OMC Plus」を騙る新たなフィッシング詐欺が出現したとして、注意を呼びかけた。
国民生活センターは12日、マイナンバー制度に便乗した不審な電話などに注意するよう、改めて呼びかけた。行政機関の職員や管理会社を名乗ったりする従来の手法に限らず、新たな手法が登場しているとのこと。
情報処理推進機構（IPA）は28日、「海外のSNSからの友達リクエストを承認した結果、他の友人に対して、自分名義の招待メールが勝手に送信された」という相談が急増しているとして注意を呼びかけた。
情報処理推進機構（IPA）は28日、特定の組織からの注文連絡などに見せかけた「ばらまき型メール」によるサイバー攻撃が、再度増加しているとして注意を呼びかけた。
リコーは8日、同社の複合機からの電子メール送信を装った不審なメールに対し、注意を呼びかけた。またトレンドマイクロが9日、この不審なメールについての分析結果などを公表した。
フィッシング対策協議会は16日、「セゾンNetアンサー」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意を呼びかけた。
トレンドマイクロは4日、2015年上半期におけるスパムメールの動向を発表した。それによると、マクロを利用する不正プログラムとランサムウェアが増加しているという。
トレンドマイクロは2日、不倫サイト（既婚者向け出会い系）「アシュレイ・マディソン」（Ashley Madison）からの情報漏えいに便乗し、金銭を要求するメールを確認したことを発表した。
フィッシング対策協議会は28日、「三菱東京UFJ銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意喚起する文章を公開した。三菱東京UFJ銀行も注意を呼びかけている。
