タレントのパク・ナレの暴露は1日おきに続いた。最初はマネージャーへのパワハラ疑惑だった。続けて横領、違法医療の疑惑まで重なり、私生活に関する議論は急速に拡大した。
発端は去る12月4日、元マネージャー2人がソウル西部地裁に不動産仮差押申請を提起したというニュースだった。彼らは職場でのいじめと特殊傷害、代理処方、進行費の未払いなどを主張し、「業務中に暴言を聞き、杯が飛んできて傷害を負った」と明らかにした。
続けて、パク・ナレが大衆文化芸術企画業を登録していない状態で、1人で芸能事務所を運営したという疑惑が明らかになり、再度物議を醸した。江南（カンナム）警察署が告発状を受理し、捜査に着手した。
12月5日には、横領疑惑も提起された。元交際相手を社員として虚偽登載して給与4400万ウォン（約460万円）を支給し、賃貸住宅の保証金を名目に事務所の口座から3億ウォン（約3200万円）を送金したという主張まで加えられた。
パク・ナレの母親が事務所の社員として名を登録した後、約5500万ウォン（約580万円）を給与として受領したという主張も後に続いた。所属事務所は直ちに「大げさな偽り」と反論したが、疑惑の提起は止まらなかった。
議論は12月6日、新しい局面に入った。韓国メディア『Dispatch』が、パク・ナレがいわゆる“注射おばさん”（違法に注射を打つ人物を指す隠語）に違法の施術を受けてきたという報道を出した。
抗うつ成分の薬物を代理処方されたという主張とともに、病院ではなく民家で点滴をという疑惑が提起された。これは、以前所属事務所による「医師・看護師に往診の形で合法の診療を受けただけ」という説明と食い違った。
混濁した状況をさらに複雑にしたのはパク・ナレの母親の“前払い”だった。疑惑の報道直後、パク・ナレの母親が元マネージャー2人に1000万ウォン（約105万円）ずつ送金した事実が一歩遅れて知らされた。
所属事務所は、「娘が苦しんでいる姿を見て、母親が独断的に送った」と釈明したが、合意の調整過程でなされたこの行動は、むしろ泥沼争いの火種になった。マネージャー側は直ちに返還したうえ、両者は結局合意に失敗し、互いを告訴することになった。
元マネージャーらは、特殊傷害・代理処方・医療法および大衆文化産業法違反の疑いで告発し、事務所の資金の私的使用を根拠に、特定経済犯罪加重処罰法違反（横領）の疑いでの告発も加えた。
パク・ナレ側は、彼らが虚偽をもとに巨額を要求したとし、恐喝の疑いで告訴した。法的代理人は、「要求金額が事務所の売上の10％から始まり、数億ウォン台に増加した」と主張し、強く反発した。
芸能界は様子見する雰囲気である。テレビ業界で存在感が大きい芸能人であるほど、議論の波紋は大きく、対応が複雑になるためだ。
マネージャー側は追加資料を裁判所に提出し、容疑の立証を予告している。双方が強硬な立場を維持しているだけに、短期間で結論が出るのは容易ではなさそうだ。パク・ナレが選択した“正面突破”戦力がどのような結末に向かっていくか、関心が集まっている。
