“対話し考え支援する車椅子”を実現可能に、NTTやドコモらが実験を開始

エンタープライズハードウェア

2015年10月27日（火） 15時53分

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　日本電信電話（NTT）、NTTドコモ、WHILLの3社は27日、「モビリティ型パーソナルエージェント」の実現に向けた共同実験を開始した。実験期間は2016年3月末まで。

　パーソナルモビリティ（1人乗り移動車）「WHILL」とスマートフォンに、ドコモのモビリティシェアシステムを搭載。さらに、ロボットやセンサーなどの人を取り巻くデバイスを簡単に連携できる制御技術「R-env：連舞」、さらには音声認識・対話制御技術なども連携させ、エージェント機能を持たせる。「R-env：連舞」では、言語・非言語情報のやり取りをもとに、人の状態や周囲の環境を的確に把握し、その状態に合わせた働きかけを行うことができるという。

　この技術をもとに、共同実験では、初めて乗車する利用者に対し、エージェントとの対話による操作トレーニングを行う。対話などの利用者とのインタラクション情報やWHILL搭載のセンサー情報から利用者の操作能力を推定し、能力に応じて対話内容を変化させるという。また、利用者に操作に関する気付きを促し、利用者の操作能力向上に貢献するとのこと。

　2015年度中にまず本操作トレーニングの商用化をめざす。将来的には、その他屋外のさまざまなデバイスと連携させることで、利用者にとってのバリアを回避したナビゲーション、利用者や環境の状況に応じたアシスト走行など、モビリティ型パーソナルエージェントを使ったさまざまなサービスを実現させる計画だ。

《冨岡晶》